| 請求記号 | タイトル | 発行所 | 発行年月 |
|---|---|---|---|
| 007.3：C47：2001 | ITと中部圏 中部圏に何が求められているか | 中部開発センター | 2001.07 |
| 007.3：Os1：S=20 | 情報サービス産業の構造と経営戦略 情報サービス業との企業連携による企業成長を目指して 産開研資料 No.20 | 大阪府立産業開発研究所 | 1991.03 |
| 007.3：Os1：S=50 | 大阪における情報サービス業の新たな展開 立地状況を中心として 産開研資料 No.50 | 大阪府立産業開発研究所 | 1997.03 |
| 059.163：Sh6.5 | 大阪府年鑑 1981,1982 | 新大阪新聞社 | 1981,1982 |
| 059.191：N63.4：1973 | 福岡県年鑑 1973 | 西日本新聞社 | 1973.01 |
| 186.9：K11：Sh | 四国遍路から経済を見る 平成20年度「質の高い大学教育推進プログラム」報告書 | 香川大学経済学部地域社会システム学科稲田研究室/美巧社 | 2008.12 |
| 302.152：Sh6.5：1979 | 内陸地域産業・文化の総合的研究 | 信州大学人文学部・経済学部特定研究研究班 | 1979.03 |
| 302.154：Sh6.8：F=5-15 | 静岡アジア・太平洋学術フォーラム記録集 第5-9,11,13-15回 | 静岡県 | [2001-2011] |
| 302.18：K11：1990 | 瀬戸内圏の産業・経済・情報・政治・法律・社会の総合的研究 平成元年度教育研究特別経費による報告書 | 香川大学法学部・経済学部 | 1990.03 |
| 318.236：1：1983 | 東京都における市街地再開発事業の概況 | 東京都 | 1983.03 |
| 318.236：K83：1990=3 | 豊かな高齢化社会の創造 「食」環境・保健福祉の連携・高齢者住宅 第3分科会 | 社会科学研究所三鷹まちづくり研究会/国際基督教大学 | 1991.09 |
| 318.236：K83：1990=1 | 三鷹市と国際化 新次元への飛躍 第1分科会 | 社会科学研究所三鷹まちづくり研究会/国際基督教大学 | 1991.09 |
| 318.236：K83：1990=2 | 三鷹市のコミュニティがめざす新たな課題を求めて 第2分科会 | 社会科学研究所三鷹まちづくり研究会/国際基督教大学 | 1991.09 |
| 318.236：T58s：1972 | 都市機能の整備と商工業振興に関する調査 調査資料46-8号 | 東京商工会議所 | 1972.04 |
| 318.237：Y8：1984 | 京浜社会の変貌 | 横浜市立大学京浜社会研究会 | 1984.03 |
| 318.237：Y8：1984 | 横浜市金沢地域における市民意識および工業動向調査結果 | 横浜市立大学経済研究所 | 1984.03 |
| 318.237：Y8：1988 | これからの都市づくり 都市政策についての総合的研究 | 横浜市立大学経済研究所 | 1988.03 |
| 318.237：Y8：1989 | 情報化と地域経済 神奈川県・横浜市の製造業，卸・小売業の動向 | 横浜市立大学経済研究所 | 1989.03 |
| 318.237：Y8：1992 | 業務核都市の研究 | 横浜市立大学経済研究所 | 1992.03 |
| 318.237：Y8：1992 | 地域からの都市づくり 役所機能の地域分散に関する研究 | 横浜市立大学経済研究所 | 1992.03 |
| 318.237：Y8：1993 | 横浜とバンクーバー 環太平洋の都市形成 | 横浜市立大学・ブリティッシュ・コロンビア大学 | 1993.03 |
| 318.237：Y8：1996 | ウェルフェア・コミュニティ 高齢化社会における地域と産業 | 横浜市立大学経済研究所 | 1996.01 |
| 318.237：Y8：2005 | 横浜の都市型産業と市民コミュニティの両立的な発展に関する研究 | 横浜市立大学経済研究所 | 2005.03 |
| 318.253：K13：1996 | 上宝村第3次総合計画 基本構想・基本計画 (彩りプラン 1996-2005 彩り豊かな村を目指して) | 岐阜県上宝村 | 1996.03 |
| 318.253：K13：2001 | ひだ神岡新世紀計画 『愛情循環社会』を目指して 第4次神岡町総合開発計画 | 岐阜県神岡町 | 2001.03 |
| 318.255：C47：2017 | なごやの文化を創発する。 | 文化創発研究会/中部圏社会経済研究所 | 2017.04 |
| 318.294：N14：1975 | 熊本市の都市像 : 外国都市を下敷にして 熊商大産経研叢書 6 | 長野敏一/熊本商科大学産業経営研究所 | 1975.05 |
| 318.5：N57：J | 新潟市の情報公開 62年4月1日スタート | 新潟市 | 1987c |
| 327.14：K11：2000 | 地域における法の担い手の将来像 市民のためのリーガルサービス充実をめざして 鹿児島大学法文学部シンポジウム 報告集 | 鹿児島大学法学会 | 2000.12 |
| 331.19：C47：2011 | 中部圏地域間産業連関表 2005年版 中部圏の地域経済構造 CD-ROM付 | 中部産業・地域活性化センター | 2011.03 |
| 331.19：C47：2011 | 中部圏地域間産業連関表(2005年版)の見方 | 中部産業・地域活性化センター | 2012.03 |
| 331.19：C47：2012 | 中部圏経済の長期予測 中部圏長期マクロ計量モデルによる分析2012-2035 付.要約版 | 中部圏社会経済研究所 | 2012.05 |
| 331.19：F96：1986 | 昭和45-50-55年九州地域接続産業連関表 | 福岡通商産業局 | 1986.03 |
| 331.19：T87：Chi=45 | 昭和45年地域産業連関表 中部 | 通商産業省 | 1974.12 |
| 331.19：T87：Se=70/80 | 昭和45-50-55年接続地域産業連関表 中部 | 通商産業省 | 1985.12 |
| 331.191：F96：F=1985 | 福岡県経済の構造 昭和60年福岡県産業連関表 | 福岡県 | 1990.03 |
| 332.11：Ot：2014 | グローバリズムと北海道経済ガイドブック | 小樽商科大学地域研究会 | 2014.03 |
| 332.12：H68：1996 | 100の解説 東北経済 やさしい地域経済の見方 | 北海道東北地域経済総合研究所 | 1996.12 |
| 332.136：Sa：1999/2003 | 東京の産業と労働 '99-2003 | 東京都 | 1999-2003 |
| 332.136：Sa：2004/2022 | 東京の産業と雇用就業 2004-2022 | 東京都 | 2004-2021 |
| 332.136：T58t：2001/2003 | 産業・労働統計年報 2001-2003年度(平成13-15年度) | 東京都 | 2001-2003 |
| 332.15：C47：T=92 | 東海経済のポイント | 中部通商産業局 | 1992.02 |
| 332.15：C47：2018 | 中部圏経済白書2018 好調が続く中部経済，そしてリニア時代に向けて | 中部圏社会経済研究所 | 2018.04 |
| 332.15：C47：2019 | 中部圏経済白書2019 世界経済減速懸念に向かう中部圏経済と消費税率引上げ影響 | 中部圏社会経済研究所 | 2019.04 |
| 332.15：C47：2020 | 中部圏経済白書2020 中部圏経済への新型コロナウィルス感染症の影響と地域の持続可能性の評価 | 中部圏社会経済研究所 | 2020.04 |
| 332.15：G36：Chu | 中部経済圏の確認 | 技術部計画課調査係 | 1960.04 |
| 332.155：Ai1：1992/1998 | あいちの経済 平成4-10年 | 愛知県経済研究所 | 1992-1998 |
| 332.163：1：1970 | 大阪府民所得 昭和45年度 | 大阪府 | 1970 |
| 332.163：2 | 府民の消費と貯蓄の動向 昭和43,46,48,54年2月調査 | 大阪府 | 1968-1979 |
| 332.163：Os1：1982/1996 | 大阪経済の概況 | 大阪府立産業開発研究所 | 1982-1996 |
| 332.163：Os1：2005 | なにわの経済データ 統計でみる大阪経済の現状 | 大阪府立産業開発研究所 | 2005.01 |
| 332.163：Os1：H=87/2001 | 大阪経済白書 昭和62-平成14年版 | 大阪府立産業開発研究所 | 1987-1996 |
| 332.163：Os1：H=92=2 | 大阪経済白書10周年記念事業報告書 | 大阪府立産業開発研究所 | 1992.03 |
| 335.05：Os1：S=12 | 構造調整期における中堅・大企業の研究開発体制 産開研資料 No.12 | 大阪府立産業開発研究所 | 1990.07 |
| 335.13：Sh6.2：C=1992 | 地域に根づく産業文化施設(産業文化施設の地域貢献事例集) 四国おもしろ発見 | 四国通商産業局 | 1992.11 |
| 335.13：T58s：1994=1 | 2001年に向けて求められる経営変革の方向 新たな方向舵を持つ企業行動の確立へ | 東京商工会議所 | 1994.07 |
| 335.13：T58s：1994=2 | 企業・経営者・従業員のためのだれにでも参加できるボランティアブック | 東京商工会議所 | 1994.09 |
| 335.13：T58s：1994=3 | 新たな社会貢献活動の方向性を求めて 中小企業にまなぶ活動のあり方 | 東京商工会議所 | 1994.10 |
| 335.13：T58s：1997 | 「心の豊かな日本人」となるために 文化活動推進委員会報告書 | 東京商工会議所 | 1997.10 |
| 335.13：T58s：A=1989 | 新たなチャンスとリスクに挑戦する企業 「地球規模経済時代」を迎えて 基本認識とわれわれの選択 | 東京商工会議所 | 1989.10 |
| 335.13：T58s：A=1991 | 「新しい生活文明の創造」にチャレンジする企業 | 東京商工会議所 | 1990.11 |
| 335.13：T58s：Ka=1994 | 誰にでもわかる企業の環境管理・監査 | 東京商工会議所 | 1994.10 |
| 335.13：T58s：Y=1991 | 「豊で幸せな生活」を創造するための企業の社会的責任と社会的貢献 | 東京商工会議所 | 1991.09 |
| 335.14：T58s：S=1993 | 産業技術の進展に関する経営者の意識調査結果報告書 | 東京商工会議所 | 1993.06 |
| 335.15：T58s：K=1989 | 企業行動のあり方について(提言) | 東京商工会議所 | 1989.08 |
| 335.211：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その1 北海道 | 総務庁 | 1992 |
| 335.212：H62：1992 | 青函圏の企業経営 国際化と情報化の中で 平成元・2・3年度特定研究報告書 | 弘前大学人文学部経済学科特定研究事務局 | 1992.03 |
| 335.2121：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その2 青森 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2122：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その3 岩手 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2123：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その4 宮城 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2124：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その5 秋田 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2125：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その6 山形 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2126：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その7 福島 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2131：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その8 茨城 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2132：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その9 栃木 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2133：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その10 群馬 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2134：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その11 埼玉 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2135：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その12 千葉 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2136：1 | 事業所統計調査報告 昭和35,38年 | 東京都 | 1961,1964 |
| 335.2136：2：1962 | 中小企業総合基本調査報告 昭和37年 | 東京都 | 1964.03 |
| 335.2136：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その13 東京 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2137：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その14 神奈川 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2141：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その15 新潟 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2151：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その19 山梨 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2152：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その20 長野 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2153：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その21 岐阜 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2154：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その22 静岡 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2155：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その23 愛知 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2156：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その24 三重 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2161：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その25 滋賀 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2162：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その26 京都 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2163：1：1963 | 大阪の職場 昭和38年事業所統計調査結果報告 | 大阪府 | 1964.03 |
| 335.2163：1 | 事業所統計調査結果報告 昭和41,44,47年 | 大阪府 | 1967-1973 |
| 335.2163：Os：T | 大阪府の法人の投資状況 非製造業部門 大阪府法人企業統計調査結果報告書 昭和41,44年度 | 大阪府 | 1968-1971 |
| 335.2163：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その27 大阪 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2164：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その28 兵庫 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2165：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その29 奈良 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2166：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その30 和歌山 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2172：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その31 鳥取 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2173：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その32 島根 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2175：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その33 岡山 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2176：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その34 広島 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2177：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その35 山口 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2181：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その36 徳島 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2182：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その37 香川 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2183：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その38 愛媛 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2184：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その39 高知 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2191：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その40 福岡 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2192：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その41 佐賀 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2193：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その42 長崎 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2194：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その43 熊本 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2195：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その44 大分 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2196：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その45 宮崎 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2197：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その46 鹿児島 | 総務庁 | 1992 |
| 335.2199：So5：1991 | 事業所統計調査報告 平成3年 2巻 その47 沖縄 | 総務庁 | 1992 |
| 335.33：T58s：I=1988 | 異業種交流 その効果的進め方 | 東京商工会議所 | 1988.03 |
| 335.35：Ai：2020 | 中部地方の地場産業と後継者問題 プロジェクト調査報告書 | 愛知大学中部地方産業研究所 | 2020.03 |
| 335.35：Ak5：K | 秋田県中小企業の経営指標と原価指標 昭和63-平成7年度版 | 秋田県中小企業経営指導センター | 1989-1996 |
| 335.35：K99：1983 | 京都主要業界の動向と課題 | 京都府立中小企業総合指導書 | 1983.12 |
| 335.35：Os1：S=2 | 産業構造調整と府下中小工業 1 円高定着と輸出型地場産業-自転車工業-の対応,製品輸入の増大とアパレル産業の対応 産開研資料 No.2 | 大阪府立産業開発研究所 | 1988.04 |
| 335.35：Os1：S=3 | 産業構造調整と府下中小工業 2 親企業の国際化戦略の変化と下請け企業の対応 産開研資料 No.3 | 大阪府立産業開発研究所 | 1988.04 |
| 335.35：Os1：S=24 | ＭＥ化の進展と取引・雇用構造の変化に関する調査 産開研資料 No.24 | 大阪府立産業開発研究所 | 1992.03 |
| 335.35：Os1：S=29 | 大都市中小工業の新動態 産開研資料 No.29 | 大阪府立産業開発研究所 | 1993.03 |
| 335.35：Os1：S=30/49 | 大阪の中小工業の基本構造 最近10年間の歩みと当面する課題 その1-13 産開研資料 No.30-32,37-40,43-45,47-49 | 大阪府立産業開発研究所 | 1994-1997 |
| 335.35：Os1：S=42 | 規制緩和の中小企業経営に与える影響 産開研資料 No.42 | 大阪府立産業開発研究所 | 1995.03 |
| 335.35：T58s：1974 | 下請け中小企業の組織化に関する調査 | 東京商工会議所 | 1974.05 |
| 335.35：T58s：1982 | 中小企業とメカトロニクス グラフでみる導入実態 中小企業におけるメカトロニクス導入に関する調査報告書 | 東京商工会議所 | 1982.06 |
| 335.35：T58s：1983 | 中小企業の経営戦略 80年代を生き抜くために 環境変化に対応する中小企業の経営戦略調査報告書 | 東京商工会議所 | 1983.04 |
| 335.35：T58s：1993 | 新たな企業間ネットワークの構築に向けて 企業系列に関する研究報告 | 東京商工会議所 | 1993.06 |
| 335.35：T58s：1995 | 最低資本金制度導入調査報告書 | 東京商工会議所中小企業相談センター | 1995.03 |
| 335.35：T58s：1996 | 大田区における都市型工業実態調査集 | 東京商工会議所 | 1996.03 |
| 335.35：T58s：1996=2 | 活力ある中堅企業をめざして | 東京商工会議所 | 1996.11 |
| 335.35：T58s：G=1983 | 技術の時代と中小企業 中小製造業における技術開発の実態調査報告書 | 東京商工会議所 | 1983.10 |
| 335.35：T58s：G=1990 | 中小企業の技術環境とその課題 優れた人材を確保するために | 東京商工会議所 | 1990.05 |
| 335.35：T58s：G=1991 | 中小企業の技術環境とその課題Part 2 中小企業の創造的技術開発に向けて 附：欧州技術視察団報告 | 東京商工会議所 | 1991.07 |
| 335.35：T58s：G=1994 | 産業技術と人間社会との調和を求めて 簡易技術のすすめ | 東京商工会議所 | 1994.07 |
| 335.35：T58s：G=1994=2 | アセアン産業視察報告書 グローバル・ハーモニゼーションに向けて :技術移転 | 東京商工会議所 | 1994.07 |
| 335.35：T58s：G=1996 | これからの技術開発，商品開発に関するアンケート調査 結果報告書 | 東京商工会議所 | 1996.10 |
| 335.35：T58s：G=1997 | 明日を切り拓く中小製造業 活性化のために 産業技術から見た7つの提案 | 東京商工会議所 | 1997.07 |
| 335.35：T58s：J=1994 | 情報化と中小企業 成功するための7カ条 | 東京商工会議所 | 1994.06 |
| 335.35：T58s：J=1995 | 中小企業における情報ネットワーク化に関する調査結果報告書 | 東京商工会議所 | 1995.11 |
| 335.35：T58s：Jo=1993 | 中小企業経営者の情報化への対応に関するアンケート調査報告書 | 東京商工会議所 | 1993.07 |
| 335.35：T58s：K=1991 | 中小小売業の活性化戦略 活力ある小売店の魅力と秘策 | 東京商工会議所 | 1991.09 |
| 335.35：T58s：K=1994 | 都内中小卸売業を中心とした物流効率化に関する報告書 | 東京商工会議所 | 1994.06 |
| 335.35：T58s：Ko=1993 | 「工場の変革」(ニューファクトリー化)に関する調査結果報告書 | 東京商工会議所 | 1993.12 |
| 335.35：T58s：P=1996 | 小規模企業経営におけるパソコン活用の実態調査報告書 | 東京商工会議所 | 1996.08 |
| 335.35：T58s：S=1982 | 中堅・中小企業(製造業)の海外事業活動に関する動向調査報告書 国際化時代における海外進出企業の経営実態と今後の対応 企業経営資料82-6 | 東京商工会議所 | 1982.06 |
| 335.35：T58s：S=1984 | 産学協同を探る 中小製造業の技術開発における産学協同に関する実態調査 | 東京商工会議所 | 1984.10 |
| 335.35：T58s：S=1987 | 中小製造業のTQC活動実態調査報告書 成功・失敗の要因を探る | 東京商工会議所 | 1987.03 |
| 335.35：T58s：S=1990 | 中小製造業の経営変革に関する調査(結果概要) | 東京商工会議所 | 1990.11 |
| 335.35：T58s：S=1991 | 製造業は永遠なり なぜ「モノづくり」が重要なのか | 東京商工会議所 | 1991.03 |
| 335.35：T58s：S=1991=2 | 終わりなき中小製造業の経営変革 中小製造業が魅力ある変容を遂げるために | 東京商工会議所 | 1991.03 |
| 335.35：T58s：S=1994 | 中堅・中小製造業の工場変革（ニューファクトリー化）に関する報告書 東京23区内の工場のあり方を探る | 東京商工会議所 | 1994.05 |
| 335.35：T58s：T=1994 | 中小製造業のための海外投資ガイド 中小製造業の海外投資に関する研究報告書 | 東京商工会議所 | 1994.07 |
| 335.35：T58s：Z=1983 | 中小企業の税制 昭和58年度版 | 東京商工会議所 | 1983.09 |
| 335.35：T58s：Z=1985 | 中小企業の税制 昭和60年度版 | 東京商工会議所 | 1985.08 |
| 335.35：T58s：Z=1986 | 中小企業の税制 昭和61年度版 附：自由民主党「税制改革の基本方針」 | 東京商工会議所 | 1986.11 |
| 335.35：T58t：1992=1 | 中小企業の投資行動に関する調査報告書 1 民間設備投資の動向と構造 | 東京都 | 1992.03 |
| 335.35：T58t：1992=2 | 中小企業の投資行動に関する調査報告書 2 都内中小企業の設備投資とリース利用 | 東京都 | 1992.03 |
| 335.35：T58t：1996 | 中小企業の地球環境問題への取組に関するアンケート調査結果報告書 | 東京都環境科学研究所 | 1996.03 |
| 335.35：T58t：2003 | 東京都中小企業経営白書(流通産業編)-流通産業の協働による新たな存立基盤の構築- | 東京都 | 2003.03 |
| 335.35：T58t：2004 | 東京都中小企業経営白書(製造業編)-東京立地の最大活用、技術向上と経営革新による高付加価値製造業の実現- | 東京都 | 2004.03 |
| 336.47：T58s：1997 | 人材流動化時代の企業人教育のあり方 企業の人事政策・人材育成等に関するアンケートおよびヒアリング調査結果 | 東京商工会議所 | 1997.09 |
| 336.47：T58t：1997 | 大競争時代を生き抜く会社と個人の能力開発共同作戦 平成9年度公開講座講演記録 | 東京都立労働研究所 | 1998.02 |
| 337.85：N57：1974 | 消費者物価の動き 昭和49年 | 新潟県 | 1975.03 |
| 338.11：T57：1958 | 国家資金と東北 | 東北電力株式会社/日本経済研究所 | 1958.11 |
| 349.2124：Z4 | 秋田県税務統計書 平成8,10-29年度 | 秋田県 | 1997-2018 |
| 349.2181：Z4 | 徳島県税務統計書 平成8,10-30年度 | 徳島県 | 1997-2019 |
| 351.1：H68 | 北海道統計書 80,82-85回(昭和46-51年) | 北海道 | 1973-1978 |
| 351.1：H68 | 北海道勢要覧 昭和48年度版,昭和50年 | 北海道 | 1974,1975 |
| 351.21：Ao5 | 青森県統計年鑑 昭和46-49年 | 青森県 | 1973-1976 |
| 351.22：Iw | 岩手県統計年鑑 昭和47-50年 | 岩手県 | 1974-1977 |
| 351.23：M69 | 宮城県統計年鑑 昭和47-51年 | 宮城県 | 1973-1978 |
| 351.24：Ak5 | 秋田県勢要覧 昭和52,55,56年 | 秋田県 | 1977-1981 |
| 351.25：Y.m2 | 山形県統計年鑑 昭和47-50年 | 山形県 | 1974-1977 |
| 351.25：Y.m2 | 山形県勢要覧 昭和49,50,55,56年刊 | 山形県 | 1974-1981 |
| 351.26：F96 | 福島県統計年鑑 88-93回(昭和47-52年) | 福島県 | 1974-1979 |
| 351.31：Ib | 茨城県統計年鑑 昭和47,48,50-53年 | 茨城県 | 1973-1979 |
| 351.32：T56 | 栃木県統計年鑑 18-25回(昭和47-54年) | 栃木県 | 1973-1980 |
| 351.33：G95 | 群馬県統計年鑑 20-25回(1974-1979) | 群馬県 | 1974-1979 |
| 351.34：Sa2 | 埼玉県統計年鑑 昭和48-53年 | 埼玉県 | 1973-1978 |
| 351.35：C43 | 千葉県統計年鑑 昭和48-52,54年 | 千葉県 | 1973-1979 |
| 351.35：C43 | 千葉県勢要覧 昭和47-50,54,55年版 | 千葉県 | 1973-1981 |
| 351.35：C43：73 | 千葉市統計書 昭和48年版 | 千葉市 | 1973.03 |
| 351.36：1 | 東京都行政指標 昭和52-54年 | 東京都 | 1977-1979c |
| 351.36：T58t：1977 | 都政要覧 昭和52年度 | 東京都議会議会局 | 1978.03 |
| 351.36：T58s：M87 | 東京MAP23 地図とグラフで見る東京23区の変化 | 東京商工会議所 | 1987.04 |
| 351.36：T58t | 東京都統計年鑑 28,29回(1976,1977) | 東京都 | 1978,1979 |
| 351.37：K13 | 神奈川県勢要覧 昭和48-50年版 1973-1975 | 神奈川県 | 1974-1976 |
| 351.37：K13 | かながわ 県勢要覧 1978-1980 | 神奈川県 | 1979-1981 |
| 351.37：K18：15 | 川崎市統計書 第15回 昭和47年版 | 川崎市 | 1973.03 |
| 351.37：Y8：S | 市勢統計要覧 昭和46,47年版 | 横浜市 | 1972,1973 |
| 351.37：Y8：51 | 横浜市統計書 第51回 昭和48年刊行 | 横浜市 | 1973.03 |
| 351.41：N57 | 新潟県概要 1964 | 新潟県 | 1964 |
| 351.41：N57：To | 新潟県のすがた 1973-1975,1978-1980 | 新潟県 | 1973-1980 |
| 351.41：N57 | 新潟県統計年鑑 昭和47年 | 新潟県 | 1974 |
| 351.41：N57：To=90 | 統計からみた新潟県のすがた 平成2年 | 新潟県 | 1990.12 |
| 351.41：N57：1956 | 市勢要覧 昭和31年版 | 新潟市 | 1957.03 |
| 351.41：N57：T=89 | 統計グラフ新潟市 平成元年度版 | 新潟市 | 1989 |
| 351.41：N57：Y=89 | NIIGATA 1989 新潟市勢要覧 | 新潟市 | 1989.10 |
| 351.51：Y.m4 | 山梨県統計年鑑 昭和45-48,50,51年 | 山梨県 | 1972-1978 |
| 351.52：N14 | 長野県統計書 昭和29・30,31・32年 | 長野県 | 1957,1959 |
| 351.52：N14 | 長野県勢要覧 昭和47-50年版 | 長野県 | 1973-1976 |
| 351.53：G36：1957 | 岐阜県勢要覧 昭和32年 | 岐阜県 | 1957.09 |
| 351.53：G36 | 県勢要覧 1972-1975,1979,1980 | 岐阜県 | 1972-1980 |
| 351.53：G36 | 岐阜県統計書 昭和48-53年 | 岐阜県 | 1974-1979 |
| 351.54：Sh6.8：K | 静岡県勢要覧 昭和44,48-50,53,54年 | 静岡県 | 1969-1980 |
| 351.54：Sh6.8：S=1974 | 市勢要覧 昭和49年版 '74静岡 | 静岡市 | 1974.01 |
| 351.54：Sh6.8 | 静岡県統計年鑑 昭和47,49-52年 | 静岡県 | 1974-1979 |
| 351.55：Ai | 愛知県統計年鑑 1974-1979 | 愛知県 | 1974-1979 |
| 351.55：N14 | 名古屋市統計年鑑 第62-69回(昭和46-53年版)1971-1978 | 名古屋市 | 1972-1979 |
| 351.56：M58 | 三重県統計書 昭和45-52年 | 三重県 | 1972-1974 |
| 351.56：M58 | 三重県勢要覧昭和47-50,54,57年版 | 三重県 | 1972-1983 |
| 351.56：M58：G=1973 | グラフ統計県勢要覧 '73 | 三重県 | 1974.03 |
| 351.61：Sh6.1 | 滋賀県統計書 昭和46-50年 | 滋賀県 | 1973-1977 |
| 351.62：K99：1974 | 京都府のすがた 府勢一覧 昭和49年版 | 京都府 | 1974.01 |
| 351.63：Os1 | 大阪府統計年鑑 昭和48-53年 | 大阪府 | 1974-1979 |
| 351.63：Os1 | 大阪市統計書 第61-66回 昭和48-53年版 | 大阪市 | 1974-1979 |
| 351.63：Os1 | 大阪府要覧 1973-1975,1978-1980 | 大阪府 | 1974-1981 |
| 351.63：Os1：To | 統計からみた大阪のすがた 昭和45,48,49年度版 | 大阪府 | 1971-1975 |
| 351.63：Os1：M | 統計おおさか 1968,1971,1973,1974,1979 | 大阪府 | 1968-1974 |
| 351.63：Os1：S | 大阪市勢要覧 昭和46-50,54-55年版 | 大阪市 | 1972-1981 |
| 351.64：Am1：1972 | 尼崎市勢要覧 昭和47年版 | 尼崎市 | 1972.10 |
| 351.64：H99：S | 兵庫県勢要覧 昭和49,50,56年版 | 兵庫県 | 1974-1981 |
| 351.64：N63.4：1968 | 西宮市統計要覧 | 西宮市 | 1969.06 |
| 351.65：N16 | 奈良県統計年鑑 昭和47-51年 | 奈良県 | 1974-1978 |
| 351.65：N16 | 奈良県勢要覧 (昭和49,50,55年版)1974,1975,1980 | 奈良県 | 1974-1980 |
| 351.66：W13 | 和歌山県統計年鑑 昭和36,47-49年度 | 和歌山県 | 1963-1976 |
| 351.73：Sh6.3 | 島根県統計書 昭和51年 | 島根県 | 1979 |
| 351.73：Sh6.3 | 島根県勢要覧 昭和49,50年版 1974,1975 | 島根県 | 1974,1975 |
| 351.75：Ok | 岡山県統計年鑑 昭和46-52年 | 岡山県 | 1973-1979 |
| 351.76：H62 | 広島県統計年鑑 18回(昭和47年)-23回(昭和52年) | 広島県 | 1974-1979 |
| 351.76：H62 | 広島県勢要覧 昭和49,50,55,5656年版 | 広島県 | 1974-1981 |
| 351.76：H62：S=1972 | 市町村のすがた 1972 | 広島県 | 1972.03 |
| 351.77：Y.m2 | 山口県統計年鑑 昭和47年 | 山口県 | 1974 |
| 351.77：Y.m2 | 山口県勢要覧 昭和54-56年 | 山口県 | 1979-1981 |
| 351.81：T58 | 徳島県統計書 昭和47-52年 | 徳島県 | 1973-1978 |
| 351.81：T58 | 徳島県勢要覧 1970,1972,1973,昭和50,53-55年版 | 徳島県 | 1974-1981 |
| 351.82：K11 | 香川県統計年鑑 昭和46-52年 | 香川県 | 1973-1979 |
| 351.82：K11 | 香川県統計要覧 1973,1974,1979-1981 | 香川県 | 1973-1981 |
| 351.83：Eh3 | 愛媛県統計年鑑 23回(昭和47年)-26回(昭和50年) | 愛媛県 | 1974-1977 |
| 351.83：Eh3：S=1969 | 統計からみた市町村のすがた 愛媛県市町村別主要統計指標 昭和44年度版 | 愛媛県 | 1970.02 |
| 351.83：Eh3 | 統計からみた愛媛県の地位 昭和48,49年版 | 愛媛県 | 1974,1975 |
| 351.84：K81 | 高知県統計書 昭和43年 | 高知県 | 1969 |
| 351.84：K81：1976 | 県勢ダイジェスト'76 統計からみた高知県 | 高知県 | 1976.05 |
| 351.91：F96 | 福岡県統計年鑑 昭和41,56年 | 福岡県 | 1968,1973 |
| 351.91：F96 | 福岡県勢要覧 昭和49,50,54,55年版 | 福岡県 | 1975-1981 |
| 351.92：Ar4 | 資料編 昭和63,平成元年 | 有田町 | 1988,1989 |
| 351.92：Sa1 | 佐賀県統計年鑑 昭和48,49,50,52年版 | 佐賀県 | 1974-1978 |
| 351.92：Sa1：1972 | 県勢要覧 昭和47年版 | 佐賀県 | 1973.01 |
| 351.93：N14 | 長崎県勢要覧 昭和47-50,53-55年版 | 長崎県 | 1972-1980 |
| 351.93：N14：T=1969 | 統計でみる市町村のすがた 長崎県市町村勢要覧 昭和44年版 | 長崎県 | 1969.03 |
| 351.94：K96 | 熊本県統計年鑑 昭和47,48年 | 熊本県 | 1974,1975 |
| 351.94：K96 | 熊本県勢要覧 昭和48-50,54,55年版 | 熊本県 | 1974-1981 |
| 351.95：O18 | 大分県統計年鑑 昭和47年 | 大分県 | 1973 |
| 351.96：M69 | 宮崎県統計年鑑 90-92回 | 宮崎県 | 1973-1975 |
| 351.96：M69 | 宮崎県勢要覧 1973-1975 | 宮崎県 | 1973-1975 |
| 351.97：K11 | 鹿児島県統計年鑑 昭和44年 | 鹿児島県 | 1970 |
| 351.97：K11：S | 県勢のしおり 昭和47,49,50年版 | 鹿児島県 | 1972-1975 |
| 351.97：K11：1975 | 県勢要覧 昭和50年度版('76) | 鹿児島県 | 1976.02 |
| 358.163：1：1970 | 国勢調査による大阪府流動人口の集計 昭和45年 | 大阪府 | 1971.03 |
| 361.76：Ib1：2012 | 中山間地域における都市農村交流を媒介とした地域再生方策-茨城県大子町黒沢地区を対象に- | 茨城大学人文学部都市農村交流研究会 | 2012.03 |
| 361.78：T58s：1987 | タウンイメージ・東京 2 東京の地域構造とイメージ空間の形成に関する調査報告書 まちの考現学 海の手社会成立の歴史性と空間性，そしてポスト海の手 | 東京商工会議所 | 1987.03 |
| 361.91：T58t：1992 | 東京都社会指標の研究開発 平成4年度 | 東京都 | 1993.03 |
| 361.91：T58t：1993 | 東京都社会指標 個別指標 | 東京都 | 1993.12 |
| 365.3：T58t：1982=1,2 | 今後の都における住宅政策の基本的方向はいかにあるべきか 答申，付属資料 | 東京都住宅対策審議会 | 1982.09 |
| 365.4：Os1：1972 | 大阪府下における消費者買物行動の現状と将来 昭和46年度「消費者行動調査」結果 | 大阪府商工部 | 1972.03 |
| 365.4：T58s：1994 | 消費者意識と行動に関する調査報告書 | 東京商工会議所 | 1994.10 |
| 365.4：T58t：1994 | 都民消費の実態 この10年の消費構造の変化と特性 | 東京都 | 1994.02 |
| 366.05：T58t | 調査研究報告ダイジェスト | 東京都立労働研究所 | 1997.03 |
| 366.05：T58t：C=13 | 中高年婦人の就労と介護問題に関する調査 中高年労働研究No.13 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
| 366.05：T58t：C=14 | 大都市勤労者の資産形成 中高年労働研究No.14 | 東京都立労働研究所 | 1992.03 |
| 366.05：T58t：C=15 | 中小・中堅企業における高年齢者の就業実態 中高年労働研究No.15 | 東京都立労働研究所 | 1993.03 |
| 366.05：T58t：C=15b | 高齢就労者の人生満足度と社会満足度 中高年労働研究No.15別冊 | 東京都立労働研究所 | 1993.03 |
| 366.05：T58t：C=16 | 中高年労働研究 No.16 小規模事業所における中高年齢者の就労実態 | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：C=17 | 中高年労働研究 No.17 高齢者の新しい働き方へのニーズと可能性 実践セミナー修了者調査をめぐって | 東京都立労働研究所 | 1998.12 |
| 366.05：T58t：C=18 | 中高年労働研究 No.18 失業中の生活と再就職の実態 | 東京都立労働研究所 | 2000.03 |
| 366.05：T58t：C=19 | 中高年労働研究 No.19 不況下の職場を支えるベテランミドル | 東京都立労働研究所 | 2001.03 |
| 366.05：T58t：E=12 | サービス産業における深夜労働と労働衛生 労働衛生研究No.12 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
| 366.05：T58t：E=13 | 働く女性の疲労とストレス 労働衛生研究No.13 | 東京都立労働研究所 | 1992.03 |
| 366.05：T58t：E=14 | 中壮年男性の職業生活と疲労・ストレス 労働衛生研究No.14 | 東京都立労働研究所 | 1993.03 |
| 366.05：T58t：E=15 | 労働衛生研究 No.15 共働き世帯のライフスタイルと疲労・ストレス | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：E=15 | 共働き世帯のライフスタイルと疲労・ストレス 労働衛生研究No.14 | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：E=16 | 労働衛生研究 No.16 中小規模事業所の環境改善と保健衛生に関するニーズ調査 3S(ソフト,セイフティ,サニタリー)職場をめざして | 東京都立労働研究所 | 1995.03 |
| 366.05：T58t：E=17 | 労働衛生研究 No.17 労働時間の弾力化と生活のゆとり・健康に関する調査 フレックスタイム制度を中心に | 東京都立労働研究所 | 1996.03 |
| 366.05：T58t：E=18 | 労働衛生研究 No.18 中小規模事業所の環境改善と健康管理に関する現場従業員の意識調査 | 東京都立労働研究所 | 1997.03 |
| 366.05：T58t：E=19 | 労働衛生研究 No.19 中壮年女性の家庭・仕事・健康に関する意識調査 | 東京都立労働研究所 | 1998.03 |
| 366.05：T58t：E=20 | 労働衛生研究 No.20 小規模企業における健康管理への取り組み | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：E=21 | 労働衛生研究 No.21 高齢者福祉施設における専門職の労働と健康 | 東京都立労働研究所 | 2000.01 |
| 366.05：T58t：F=5 | 百貨店女子従業員の就業実態と意識 婦人労働研究No.5 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
| 366.05：T58t：J=6 | 若年女子従業員の就業実態と意識 女性労働研究No.6 | 東京都立労働研究所 | 1992.03 |
| 366.05：T58t：J=7 | 女性活用に関する企業事例研究 女性労働研究No.7 | 東京都立労働研究所 | 1993.03 |
| 366.05：T58t：J=8 | 女性労働研究 No.8 ベテラン技能者の定着条件に関する調査 | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：J=9 | 女性労働研究 No.9 大卒女性の職業選択行動と職業生活 | 東京都立労働研究所 | 1994.09 |
| 366.05：T58t：J=10 | 女性労働研究 No.10 デザイナーの働き方とキャリア 女性と専門職 | 東京都立労働研究所 | 1996.03 |
| 366.05：T58t：J=11 | 女性労働研究 No.11 不況下における女性の離転職と生活 | 東京都立労働研究所 | 1997.03 |
| 366.05：T58t：J=12 | 女性労働研究 No.12 不況下における女性の離職と生活 事例を中心として | 東京都立労働研究所 | 1998.03 |
| 366.05：T58t：J=13 | 女性労働研究 No.13 営業・販売職における女性の再就職 女性の認識と企業の考え方 | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：J=14 | 女性労働研究 No.14 女性の就労と資格の効果 | 東京都立労働研究所 | 1999.12 |
| 366.05：T58t：J=15 | 女性労働研究 No.15 女性労働の多様化と職業能力の活用 | 東京都立労働研究所 | 2000.06 |
| 366.05：T58t：J=16 | 女性労働研究 No.16 大都市若年アルバイトの就労と意識 | 東京都立労働研究所 | 2001.03 |
| 366.05：T58t：K=1 | 外国人労働者のコミュニケーションと人間関係 Part-1 | 東京都立労働研究所 | 1995.03 |
| 366.05：T58t：K=2 | 国際労働研究 No.2 外国人労働者のコミュニケーションと人間関係 Part-2 | 東京都立労働研究所 | 1996.03 |
| 366.05：T58t：K=3 | 国際労働研究 No.3 中小企業の海外進出と派遣人材に関する調査 | 東京都立労働研究所 | 1997.03 |
| 366.05：T58t：K=4 | 国際労働研究 No.4 東アジア企業の日本進出と派遣従業員管理に関する調査 | 東京都立労働研究所 | 1998.03 |
| 366.05：T58t：K=5 | 国際労働研究 No.5 外国人労働者のコミュニケーションと人間関係 Part-3 東京で働く4つの国の女性たち | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：R=12,s | 営業職の労働時間管理，資料編 労使関係研究No.12 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
| 366.05：T58t：R=13 | 労使関係意識の変化 10年を経て 労使関係研究No.13 | 東京都立労働研究所 | 1992.03 |
| 366.05：T58t：R=15 | 労使関係研究 No.15 職場・職業生活における「さざなみ」 | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：R=16 | 労使関係研究 No.16 職場で労働組合活動を担う人達の活動と意識 | 東京都立労働研究所 | 1995.03 |
| 366.05：T58t：R=17 | 労使関係研究 No.17 景気変動下における情報サービス産業の労使関係 | 東京都立労働研究所 | 1996.03 |
| 366.05：T58t：R=18 | 労使関係研究 No.18 雇用確保に対する労使の対応 | 東京都立労働研究所 | 1996.10 |
| 366.05：T58t：R=19 | 労使関係研究 No.19 労働組合の結成及び活動と地域組織 | 東京都立労働研究所 | 1998.02 |
| 366.05：T58t：R=20 | 労使関係研究 No.20 企業内賃金決定の仕組みと労使関係 | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：R=21 | 労使関係研究 No.21 労働時間管理の多様化に関する実態調査(中間報告) | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：R=21 | 労使関係研究 No.21 労働時間管理の多様化に関する実態調査 | 東京都立労働研究所 | 1999.10 |
| 366.05：T58t：R=22 | 労使関係研究 No.22 境界労働者の類型化と労使関係 | 東京都立労働研究所 | 2000.05 |
| 366.05：T58t：R=23 | 労使関係研究 No.23 雇用・就業形態の多様化と労働組合,労働者組織 2001 | 東京都立労働研究所 | 2001.03 |
| 366.05：T58t：S=12 | 構造変動下における事業転換と雇用変動 ニット製品製造業と玩具製造業の実態 労働市場調査研究No.12 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
| 366.05：T58t：S=13 | 自営業のキャリアと就労 最近の独立開業 労働市場調査研究No.13 | 東京都立労働研究所 | 1992.03 |
| 366.05：T58t：S=14 | 大卒者の中途採用と転職経験 転職労働市場の実態 労働市場調査研究No.14 | 東京都立労働研究所 | 1993.03 |
| 366.05：T58t：S=15 | 労働市場調査研究 No.15 新卒者の採用と活用 | 東京都立労働研究所 | 1994.03 |
| 366.05：T58t：S=16 | 労働市場調査研究 No.16 緊急調査報告 景気低迷と中高年労働者の雇用機会 | 東京都立労働研究所 | 1995.03 |
| 366.05：T58t：S=17 | 労働市場調査研究 No.17 不況下の中小企業管理職 企業の悩みとホワイトカラーの心情 | 東京都立労働研究所 | 1995.03 |
| 366.05：T58t：S=18 | 労働市場調査研究 No.18 東京の中高年離職者たち 長期不況下の企業の行動・労働者の意識 | 東京都立労働研究所 | 1996.03 |
| 366.05：T58t：S=19 | 労働市場調査研究 No.19 平成不況下の中高年離職者たち 離職・失業・再就職の諸類型とその要因 | 東京都立労働研究所 | 1996.12 |
| 366.05：T58t：S=20 | 労働市場調査研究 No.20 価格破壊・価格革命下の卸売業の経営と労働事情に関する調査 | 東京都立労働研究所 | 1998.03 |
| 366.05：T58t：S=21 | 労働市場調査研究 No.21 「平成不況」下の都内製造業の経営・労働問題と人材戦略 | 東京都立労働研究所 | 1999.03 |
| 366.05：T58t：S=22 | 労働市場調査研究 No.22 ハイテク産業における技術者の雇用と処遇に関する調査 | 東京都立労働研究所 | 1999.12 |
| 366.05：T58t：S=23 | 労働市場調査研究 No.23 変革期の人事労務管理と従業員意識 | 東京都立労働研究所 | 2000.06 |
| 366.05：T58t：S=24 | 労働市場調査研究 No.24 中堅企業における人事評価と中途採用 | 東京都立労働研究所 | 2001.03 |
| 366.05：T58t：2002=1 | フリーターは日本の人材育成を損なうか | 東京都 | 2002.03 |
| 366.05：T58t：2002=2 | 東京都の雇用・失業構造とその変動-東京都と全国の失業率の動向- | 東京都 | 2002.03 |
| 366.05：T58t：2002=3 | 東京都の雇用・失業構造とその変動-東京都の雇用創出と雇用喪失- | 東京都 | 2002.03 |
| 366.05：T58t：2002=4 | アジアの人材開発,その国際協力 | 東京都 | 2002.03 |
| 366.05：T58t：2002=5 | パート労働者の人材開発と活用 | 東京都 | 2002.03 |
| 366.059：T58s：Ro | 労働統計のしおり '76-'79 | 東京商工会議所 | 1976-1979 |
| 366.059：T58s：Ro | 労働統計ハンドブック '80-'97 | 東京商工会議所 | 1980-1997 |
| 366.28：T58s：1996 | 超高齢社会に向けての高齢者雇用 高齢者雇用対策懇談会報告 | 東京商工会議所 | 1996.06 |
| 366.38：T58s：1994 | ここまで進んだ女性の職場環境 先進企業が語る女子活用戦略 平成5年度女子労働政策懇談会活動報告書 | 東京商工会議所 | 1994.03 |
| 366.4：Os1：1968 | 大阪の賃金白書 1968年版 | 大阪商工会議所 | 1968.10 |
| 366.4：T48s | 賃金改訂状況 賃上げ結果 確定初任給 昭和55,56年 | 東京商工会議所 | 1980,1981 |
| 366.4：T58s | 賃金改訂状況 春季賃上げ結果 新卒者確定初任給 平成6,7年 | 東京商工会議所 | 1994,1995 |
| 366.4：T48s：S= | 賃金統計のしおり 昭和43,44年版 | 東京商工会議所 | |
| 366.7：T58s | 中小企業新入社員の意識調査結果について 平成8,9年度 | 東京商工会議所 | 1996,1997 |
| 366.8：C43：G=1990 | 外国人労働者雇用実態調査報告 | 千葉県 | 1990.02 |
| 366.8：T58s：G=1989 | 「外国人労働者熟練制度」の創設等に関する提言 | 東京商工会議所 | 1989.03 |
| 366.8：T58t：G=1990 | 東京都における外国人労働者の就労実態 中間報告 | 東京都立労働研究所 | 1990.03 |
| 366.8：T58t：G=1991 | 東京都における外国人労働者の就労実態 | 東京都立労働研究所 | 1991.03 |
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| 369.3：C47：2013 | 地域防災における企業の参画のあり方について 市民・行政・企業の協働による地域防災について | 中部圏社会経済研究所 | 2013.04 |
| 369.33：Ao5：6,8 | 雪国学 6,8 | 青森市雪国研究センター | 2015-2016 |
| 371.5：T58s：1993 | わが国企業に求められる人材と今後の教育のあり方 | 東京商工会議所 | 1993.07 |
| 372.15：C47：2013 | 中部圏における多文化共生のあり方〜重点課題「コミュニケーション」と「外国人の子どもの教育」について〜 | 中部圏社会経済研究所 | 2013.04 |
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| 375.312：N57：1998 | にいがたの農林水産業 小学5年生用資料 | 新潟県 | 1998.03 |
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| 377.3：G36：A=2007 | 岐阜県立国際園芸アカデミー 2007年度学校案内 | 岐阜県 | 2007.04 |
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| 501.6：C47：2024 | 中部地域の自治体における地産地消のエネルギーシステム導入効果に関する調査研究 : 報告書 | 中部圏社会経済研究所 | 2024.04 |
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| 509.212：T57：1952 | 東北地方の電力需要 「東北の電力と産業振興」追補 | 東北電力株式会社/日本経済研究所 | 1952.10 |
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| 509.2136：T58s：1988 | 21世紀産業社会における都市型工業のあり方 | 東京商工会議所 | 1988.09 |
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| 509.215：C47：2005 | 中部地域鉱工業指数総覧 平成17年基準 | 中部経済産業局 | 2008.11 |
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| 601.125：J56：62 | 地方開発関連調査：山形地区,庄内地区 | 自治省/山形県 | 1962.03 |
| 601.132：J56：62 | 地方開発関連調査：宇都宮地区,小山地区 | 自治省/栃木県 | 1962.03 |
| 601.133：J56：62 | 地方開発関連調査：前橋・高崎地区 | 自治省/群馬県 | 1962.03 |
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| 601.15：C47：2015 | 「特区制度分析による地域主導の政策立案・統治モデルの構築に関する調査研究」報告書 | 中部圏社会経済研究所 | 2015.04 |
| 601.15：C47：2015 | 次世代モビリティの普及が中部圏産業に与える影響について | 中部圏社会経済研究所 | 2015.10 |
| 601.15：C47：2017 | 新たな都市・地域マネジメントの構築〜提言：リニア開通に向けた名古屋大都市圏における革新的な都市・地域リノベーションの実現(「多様な地域間連携による地域のガバナンス手法に関する調査研究」報告書) | 中部圏社会経済研究所 | 2017.04 |
| 601.15：C47：2018 | 名古屋大都市圏ハートランドビジョン | 中部圏社会経済研究所 | 2018.04 |
| 601.15：C47：2019 | 中部9県の地域・産業振興における広域連携の推進(東海・北陸)に関する調査研究報告書 | 中部圏社会経済研究所 | 2019.04 |
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| 601.152：J56：62 | 地方開発関連調査：千曲川沿岸地区 | 自治省/長野県 | 1962.03 |
| 601.153：C47：1995 | 中部圏フォーラムin岐阜 1995.10.17 日本一住みよいふるさと岐阜を考える 高度情報基地岐阜(情場)づくりをめざして | 中部開発センター | 1995.10 |
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| 601.154：C47：1997 | 中部圏フォーラムin静岡 1997.12.18 新世紀の静岡を考える 活力と感性をあふれる世界に輝く県づくりをめざして | 中部開発センター | 1998.03 |
| 601.155：C47：2017 | なごやの文化を創発する | 文化研究会/中部圏社会経済研究所 | 2017.04 |
| 601.155：C47：2021 | 中山間における持続的地域振興〜奥三河地域を事例として〜中山間地域におけるまちづくり研究会報告書 | 中部圏社会経済研究所 | 2021.12 |
| 601.155：C47：2024 | 中山間地域の持続可能なまちづくり・活性化に関する調査研究 : 中山間地域のまちづくり研究会 : 報告書 | 中部圏社会経済研究所 | 2024.05 |
| 601.155：J56：62 | 地方開発関連調査：東三河地区 | 自治省/愛知県 | 1962.03 |
| 601.156：J56：62 | 地方開発関連調査：伊勢湾都市地区 | 自治省/三重県 | 1962.03 |
| 601.16：K83：1997 | 近畿圏建設計画(平成8年度〜平成12年度) 近畿圏基本開発整備計画(1次〜4次) | 国土庁/大蔵省印刷局 | 1997.03 |
| 601.161：C47：1995 | 中部圏フォーラムin滋賀 1995.5.29 中部と近畿の接点・滋賀 中央広域交流圏の形成に向けて | 中部開発センター | 1995.05 |
| 601.161：J56：62 | 地方開発関連調査：湖南地区 | 自治省/滋賀県 | 1962.03 |
| 601.164：J56：62 | 地方開発関連調査：豊岡地区,播磨地区 | 自治省/兵庫県 | 1962.03 |
| 601.165：J56：62 | 地方開発関連調査：大和平野地区 | 自治省/奈良県 | 1962.03 |
| 601.166：J56：62 | 地方開発関連調査：和歌山県北・中部臨海地帯 | 自治省/和歌山県 | 1962.03 |
| 601.166：W13：1998 | 提言 紀淡連絡道路を実現し和歌山地域の活性化をはかるためのグランドデザイン | 和歌山商工会議所 | 1998.08 |
| 601.166：W13：1999=2 | 和歌山市民・近隣地域住民の消費動向と和歌山市小売商業の課題 | 和歌山地域経済研究機構 | 1999.11 |
| 601.166：W13：1999=3 | 和歌山市の高次都市機能 | 和歌山地域経済研究機構 | 1999.11 |
| 601.166：W13：1999=1 | 和歌山県における産業構造の変化と雇用動向 研究成果No.6 | 和歌山地域経済研究機構 | 2000.03 |
| 601.172：J56：62 | 地方開発関連調査：米子・境港地区 | 自治省/鳥取県 | 1962.03 |
| 601.175：J56：62=1/3 | 地方開発関連調査：岡山県南地区(その1-3) | 自治省/岡山県 | 1962.03 |
| 601.176：J56：62 | 地方開発関連調査：広島地区 | 自治省/広島県 | 1962.03 |
| 601.177：C47：60 | 総合開発基礎調査報告書：山口県北浦地区 | 中国地方総合調査所 | 1960.03 |
| 601.177：J56：62 | 地方開発関連調査：山口地区,岩国地区,周南地区,宇部・小野田地区 | 自治省/山口県 | 1962.03 |
| 601.182：J56：62 | 地方開発関連調査：高松 坂出 丸亀地区 | 香川県 | 1962.03 |
| 601.182：N57c：Ri | 臨空港産業開発への指針 | 日本地域開発センター/香川県商工会連合会 | 1985.03 |
| 601.183：J56：62 | 地方開発関連調査：東予地区 | 自治省/愛媛県 | 1962.03 |
| 601.191：J56：62 | 地方開発関連調査：福岡地区 | 自治省/福岡県 | 1962.03 |
| 601.195：J56：62 | 地方開発関連調査：大分鶴崎地区 | 自治省/大分県 | 1962.03 |
| 601.196：J56：62 | 地方開発関連調査：日向・延岡地区 | 自治省/宮崎県 | 1962.03 |
| 602.121：Ao5 | 図説農林漁業の動向 平成5,6年度版 | 青森県 | 1994,1995 |
| 602.121：Ao5 | 図説農林業の動向 平成8,9年版 | 青森県 | 1997,1998 |
| 602.121：Ao5：2006 | 図説農林水産業の動向 平成18年度 | 青森県 | 2006.12 |
| 602.121：Ao5：P | あおもりの農林水産業 (2007,2011-2023) | 青森県 | 2007-2023 |
| 602.121：Ao5：P=1998 | あおもりの農林業 | 青森県 | 1998c |
| 602.124：Ak5 | 秋田県農業・水産業の動き 平成5-7年度 | 秋田県 | 1993-1995 |
| 602.124：Ak5：R=1994 | 秋田県農業・水産業累年統計表 | 秋田県 | 1994.06 |
| 602.124：Ak5：R=2006 | 秋田県農林水産業累年統計表 平成18年1月 | 秋田県 | 2006.01 |
| 602.125：Y.m2 | やまがたの農林水産業 (1998,2006) | 山形県 | 1998,2006 |
| 602.125：Y.m2：1998=2 | やまがたの農林水産業関連指標 | 山形県 | 1998.03 |
| 602.126：F96：1998 | ふくしまの農林水産業 1998 | 福島県 | 1998.05 |
| 602.126：F96 | 福島県農林水産業の現状 (2005-2007) | 福島県 | 2005-2007 |
| 602.126：F96：P | ふくしまの農林水産物 | 福島県 | 2007c |
| 602.132：T56：2007 | まるごと栃木の農水産物 2007 (概要) | 栃木県 | 2007.04 |
| 602.132：T56：2007=2 | 2007まるごと栃木の農水産物 (統計資料編) CD-ROM | 栃木県 | 2007.04 |
| 602.133：G93：1996 | 新鮮でおいしいぐんまの園芸農水産物 1996年版 | 群馬県 | 1996.10 |
| 602.134：Sa2 | 埼玉県の農林水産業 1994,1995年 | 埼玉県 | 1994,1995 |
| 602.134：Sa2：1998 | 埼玉の農林水産業 1998 | 埼玉県 | 1998.06 |
| 602.134：Sa2：1998=2 | 埼玉の農林水産業 1998 (カラーダイジェスト版) | 埼玉県 | 1998.06 |
| 602.134：Sa2 | 埼玉の食料・農林業・農山村 2007,2010年 | 埼玉県 | 2007,2010 |
| 602.135：C43：1998 | 千葉県農林業の動向と施策 平成10年度版 | 千葉県 | 1998.04 |
| 602.135：C43：2007=2 | 千葉県農林水産関係施策概要 平成19年度版 | 千葉県 | 2007.04 |
| 602.135：C43：2007 | 千葉県農林水産業の動向 平成19年度版 | 千葉県 | 2007.04 |
| 602.136：Sa5 | 東京の産業 図でみる実態と動向 1968,1978,1980,1987-1998 | 東京都 | 1968-1998 |
| 602.136：T58s：1985 | 東京の産業動向 数字とグラフでみる | 東京商工会議所 | 1985.08 |
| 602.136：T58t：1995=2 | 東京の農林水産業 付:Tokyo Flower | 東京都 | 1995.03 |
| 602.136：T58t：1995 | 農林水産業の概要 平成7年度版 | 東京都 | 1995.05 |
| 602.136：T58t：1996 | 東京の農林水産業 | 東京都 | 1997.03 |
| 602.137：K13 | 神奈川県農林漁業動向年報 昭和62,平成6,7年度 | 神奈川県 | 1988-1995 |
| 602.137：K13：1998 | 目でみる神奈川の農林水産業 平成10年度版 | 神奈川県 | 1998c |
| 602.137：K13：2007 | わたしたちのくらしと神奈川の農林水産業 平成19年度版 | 神奈川県 | 2007.04 |
| 602.141：N57：J=1998 | 新潟県農産漁村女性ビジョン | 新潟県農林水産部 | 1998.03 |
| 602.141：N57：J=1998p | 新潟県農産漁村女性ビジョン いまこそ，ビジョン! ハッとする わたしづくり | 新潟県農林水産部 | 1998.03 |
| 602.141：N57：K=1996=2 | 「改訂県版新農政プラン」のポイント 新たな新潟県農林水産業振興基本構想 平成8年3月改訂 | 新潟県 | 1996.03 |
| 602.141：N57：K=1996 | 新たな新潟県農林水産業振興基本構想(改訂) 平成8年3月改訂(平成5年9月策定) | 新潟県 | 1996.03 |
| 602.141：N57：S=1998 | 農林水産業施策の概要 平成10年度版 | 新潟県 | 1998.04 |
| 602.141：N57：V=2006,=2 | にいがた農林水産ビジョン 改訂,概要版 | 新潟県 | 2006.03 |
| 602.141：N57：2006 | 新潟県の農林水産業 平成18年度 | 新潟県 | 2007.03 |
| 602.15：C47：2012 | 産業技術の導入による農林水産業の活性化事例集 | 中部産業・地域活性化センター | 2012.03 |
| 602.153：G36 | 岐阜県の商工業 '92,'95-'97 | 岐阜県 | 1992-1997 |
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| 602.154：Sh6.8：P=2007 | 静岡県の農林水産業 平成19年度 | 静岡県農業振興基金協会 | 2007.04 |
| 602.154：Sh6.8：V=2006,=2 | 静岡県農林水産業新世紀ビジョン2001-2010 2006改訂版, 概要版 | 静岡県 | 2006.03 |
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| 602.156：M58 | 三重県農林水産業の動き 三重県農林漁業動向報告書 平成9,18年度 | 三重県 | 1988,2007 |
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| 602.162：K99：Z | 農林漁業のうごき 145-148 | 京都府 | 2006-2007 |
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| 612.111：H68：1997=2 | 北海道農業の動向 平成9年度 | 北海道 | 1998.08 |
| 612.111：H68：2006=2 | 北海道農業・農村の動向 平成18年度 | 北海道 | 2007.06 |
| 612.111：H68：1998 | 北海道農業・農村振興推進計画 | 北海道 | 1998.03 |
| 612.111：H68：2004 | 北海道農業・農村ビジョン21 21世紀に輝く北海道農業・農村をデザインする | 北海道 | 2004.03 |
| 612.111：H68：2006=3 | 第3期北海道農業・農村振興推進計画 21世紀に輝く北海道農業・農村をめざして | 北海道 | 2006.03 |
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| 612.126：F96：2001 | うつくしま農業・農村振興プラン21(概要版)添付資料有り | 福島県 | 2001.03 |
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| 612.132：T56 | 栃木県農業の概要 統計資料編 平成7,10年度農政資料 | 栃木県 | 1995,1998 |
| 612.132：T56：K=2006 | とちぎ"食と農"躍進プラン(平成18〜22年度)首都圏農業の新たな展開 栃木県農業振興計画 | 栃木県 | 2006.03 |
| 612.133：G93 | 群馬の農業 昭和62,平成(7),19年度 | 群馬県 | 1987-2007 |
| 612.133：G93：K=2007 | 群馬県農業振興プラン2010 平成19年度 アクションプラン 新時代へ飛躍する豊かで力強い群馬県の農業創造 | 群馬県 | 2007.03 |
| 612.135：N69：1985 | 農業基本調査の結果概要 昭和60年度千葉県農業統計調査 | 千葉県 | 1986.12 |
| 612.136：J31：1997 | 東京くらしの畑 ふれあい，いきいき東京農業 TOKYO AGRICULTURE | JA東京グループ/JA東京中央会 | 1997c |
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| 612.137：K13 | かながわの農政 都市の中の神奈川らしい農林業の推進 平成6,7年度 | 神奈川県 | 1994,1995 |
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| 612.141：N57：2006 | 新潟県の農業 資料編 平成18年度 | 新潟県 | 2007.03 |
| 612.141：N57 | 専門技術員活動年報 平成8,9年度 | 新潟県 | 1997,1998 |
| 612.151：Y.m4：1988 | 山梨県農業の動き | 山梨県 | 1988.03 |
| 612.151：Y.m4：1993 | やまなしの農業 | 山梨県 | 1993.03 |
| 612.151：Y.m4：1996 | やまなしの農業 添付.平成9年農業および水産業生産額実績 | 山梨県 | 1996.03 |
| 612.151：Y.m4：C=1987 | 地域農業・農村振興指標 やまなし新農業ビジョン | 山梨県 | 1987.01 |
| 612.151：Y.m4：M=1986 | 目で見る山梨県の農業 | 山梨県米消費拡大水ｓん連絡協議会 | 1986.03 |
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| 612.152：N14：1988 | 長野県の農業 | 長野県 | 1988.05 |
| 612.152：N14：1995 | 長野県の農業 1995年農業センサス結果報告書 | 長野県 | 1996.03 |
| 612.152：N14：D | 長野県農業の主要動向 (1988,1998,2006) | 長野県 | 1988-2006 |
| 612.152：N14：G | 長野県農業の概要 昭和63,平成6,7,10,19年度 | 長野県 | 1988-2007 |
| 612.152：N14：S=1988 | 長野県農政 昭和63年度 | 長野県 | 1988.06 |
| 612.152：N14：S | 施策概要 長野県農政 平成6,7,10年度 | 長野県 | 1994-1997 |
| 612.152：N14：S=2007 | 施策別予算・主要事業の概要 平成19年度 | 長野県 | 2007.04 |
| 612.153：G36 | 岐阜県農業の動き (1987),1998,2007 | 岐阜県 | 1987-2007 |
| 612.153：G36：V | ぎふ農業・農村振興ビジョン 県民の「食」と県土の「環境」を支える「元気な農業・農村」づくり | 岐阜県 | 2006.12 |
| 612.153：G36：V=2 | ぎふ農業・農村振興ビジョン 普及版 | 岐阜県 | 2006.12 |
| 612.154：Sh6.8 | 静岡県の農業 昭和62,平成6,7年度 | 静岡県 | 1987-1995 |
| 612.155：Ai1：1995 | あいちの農業 1995年農業センサス結果報告書 | 愛知県 | 1996.03 |
| 612.155：Ai1：D=109 | 農業の動き1998 動向調査資料109 | 愛知県 | 1998.03 |
| 612.163：Os1 | 大阪の農業 (1993,1998) | 大阪府 | 1993,1998 |
| 612.163：Os1：F=1994 | 大阪のふるさと | 大阪府 | 1994.03 |
| 612.165：N16 | 奈良県農業の動き (1993,1994,1998) | 近畿農政局奈良統計情報事務所/奈良農林統計協会 | 1993-1988 |
| 612.165：N16：T | 奈良県の農業 統計集 (1993,1994) | 奈良県 | 1993,1994 |
| 612.166：W13：1986 | 和歌山の農業 昭和61年 | 和歌山県 | 1986c |
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| 612.173：Sh6.3 | 島根県農業の動き 平成5,6,8年度 | 島根県 | 1994-1997 |
| 612.173：Sh6.3：1996 | 島根県農林水産統計年報 平成8年〜9年(農業部分抜粋) | 島根県 | 1997.12 |
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| 612.177：C47：1986 | 山口県農業の動き 昭和61年度 | 中国四国農政局山口統計情報事務所/山口県 | 1987.01 |
| 612.177：Y.m2 | 山口県農業の動向 (1987,1994,1995) | 山口県 | 1987-1995 |
| 612.181：Ｔ58：2006 | 徳島県農業統計要覧 2006 | 徳島県 | 2007.03 |
| 612.181：Ｔ58：C=1995 | 徳島県の農業 1995年農業センサス | 徳島県 | 1996.02 |
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| 612.182：K11 | 香川の農業 (1987,1994,1995,1998) | 香川県 | 1987-1998 |
| 612.182：K11：S=2007 | 鮮彩かがわ 香川県産農産物の生産と流通 | 香川県 | 2007.03 |
| 612.183：Eh3：1995 | 愛媛農業の動向 | 愛媛県 | 1995.03 |
| 612.184：K81：1998 | 高知県農業の動向(主要指標) | 高知県 | 1998.04 |
| 612.191：F96：1986 | 福岡県農業の動向 県農業白書 昭和61年度 | 福岡県 | 1987.03 |
| 612.191：F96：1996 | 福岡県農業の動向 福岡県農業白書 平成8年度 変革の時代に対応した農業・農村の振興 | 福岡県 | 1997.03 |
| 612.191：F96：1997 | 福岡県農業の動向 福岡県農業白書 平成9年度 地域の特長を生かした農業・農村の振興 | 福岡県 | 1998.03 |
| 612.191：F96：2007 | ふくおかの農業 | 福岡県 | 2007.03 |
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| 612.196：M69：F=1986 | 普通作物市町村別統計 昭和61年産 | 宮崎県 | 1987.03 |
| 612.197：K11：1994 | 鹿児島県農業の動向 | 鹿児島県 | 1996.03 |
| 612.197：K11 | かごしまの農業 (1997,1998,2007) | 鹿児島県 | 1997-2007 |
| 612.197：N69：1987 | 鹿児島県の農業 | 鹿児島県 | 1987 |
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| 622.111：H68：1998 | 花き関係資料 | 北海道 | 1998.03 |
| 622.111：H68：2006 | 北海道果樹農業振興計画 平成27年度目標 | 北海道 | 2006.03 |
| 622.111：H68：G | 翔 北のおいしさ、美しさの探求 | 北海道立花・野菜技術センター | 1996.04 |
| 622.111：H68：GN | 北海道立花・野菜技術センター年報 平成8,9年度 | 北海道立花・野菜技術センター | 1997,1998 |
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| 622.111：H68：Y | 野菜関係資料 1986年版,(1998) | 北海道 | 1987,1998 |
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| 622.121：Ao5：P | 花の郷あおもり あおもりから花だより (1998,2000) | 青森県 | 1998,2000c |
| 622.121：Ao5：P | あおもりの花 色鮮やかで日持ちの良い | 青森県 | 2006c |
| 622.122：Iw：E | いわての園芸 純情園芸産地 (1986,1996,2003) | 岩手県 | 1986-2003ｃ |
| 622.122：Iw：K=1987 | 花き産地生産出荷事情調査 昭和62年度 岩手県 付.昭和62年花きの生産状況 | 日本花き生産協会 | 1989c |
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| 622.122：Iw：K | 岩手県立花きセンターGUIDE | 岩手県立花きセンター | ND |
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| 622.123：M69：F=1997 | みやぎのフラワービジネス 資料編 平成9年度版 | 宮城県 | 1998.03 |
| 622.123：M69：H=1998 | みやぎの花 1998 | 宮城県 | 1998.03 |
| 622.123：M69：O | 宮城県青果・花き・食肉卸売市場関係資料 平成5,6,8年度 | 宮城県 | 1993-1996 |
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| 622.124：Ak5：P | 秋田の花 平成9年度農業生産体制強化総合推進対策事業 | 秋田県 | 1998.11 |
| 622.124：Ak5：S=2006 | 業務年報 平成18年度 | 秋田県花卉種苗センター | 2007.04 |
| 622.125：Y.m2 | 山形県の園芸特産 (1985,1993) | 山形県 | 1985,1993 |
| 622.125：Y.m2：1994 | 花き産地生産出荷事情調査総括表他 | 山形県 | 1995 |
| 622.125：Y.m2：K=1998 | 山形県花き振興計画 | 山形県 | 1996.03 |
| 622.125：Y.m2：K=2006 | 山形県農林水産業振興計画 平成18年3月策定 99-100頁園芸部分 | 山形県 | 2006.08 |
| 622.125：Y.m2：T | チューリップ (山形県切花振興指標 平成13年) 17 | 山形県 | 2001.03 |
| 622.126：F96：1998 | 花き生産出荷推進計画書 平成10年度 | 福島県 | 1998 |
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| 622.126：F96：P | 福島の園芸特産 うつくしまの自慢づくり | 福島県 | 1998c |
| 622.131：Ib1 | 茨城の園芸 (1987,1994,2006) | 茨城県 | 1987-2006 |
| 622.131：Ib1：B=1993 | 茨城のばら 第24回全国ばら切花研究大会記念 | 全国ばら切り花研究大会実行委員会 | 1993.11 |
| 622.131：Ib1：R=1994 | 茨城における生鮮食料品流通の現況 流通企画資料No.40 | 茨城県 | 1994.03 |
| 622.131：Ib1：Y | いばらきの野菜(資料集) | 茨城県 | 1996c |
| 622.132：T56：1986 | 栃木の園芸特産 '86 | 栃木県 | 1987.03 |
| 622.132：T56 | とちぎの園芸特産 '94,'95,'98 | 栃木県 | 1994-1998 |
| 622.132：T56：G | とちぎの園芸特産の概要 (統計資料編) (1994,1995,1998) | 栃木県 | 1994-1998 |
| 622.132：T56：K=1997 | 栃木県全県フラワーパーク化推進基本構想 | 栃木県 | 1997.10 |
| 622.132：T56：K=2006 | 栃木県花き振興計画 | 栃木県 | 2006.03 |
| 622.132：T56：P | とちぎ花フェスタ2007 in たかねざわ | 栃木県 | 2007.02 |
| 622.132：T56：Z | とちぎの花だより 1-3号 | [栃木県]全県フラワーパーク化推進委員会 | 1997-1998 |
| 622.133：G93 | ぐんまの園芸 '98,2007 | 群馬県 | 1998,2007 |
| 622.133：G93：1995 | 群馬県花き振興計画 第2次 | 群馬県 | 1995.03 |
| 622.133：G93：K=2001 | 花き振興計画 第3次 色あざやかな群馬の花 | 群馬県 | 2001.03 |
| 622.133：G93：K=2001=2 | 花き振興計画 第3次 色あざやかな群馬の花(推進資料編) | 群馬県 | 2001.03 |
| 622.133：G93：K=2006 | 群馬県花き振興計画 第4次 | 群馬県 | 2006.03 |
| 622.133：G93：R=1985 | 群馬県産青果物の流通概要 昭和60年1月〜12月 | 群馬県 | 1986c |
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| 622.135：C43：2007 | 千葉の園芸と農産 | 千葉県 | 2007.03 |
| 622.136：K13：2006 | 統計からみた東京の花き 生産・流通の現状 | 関東農政局東京統計・情報センター | 2006.03 |
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| 622.137：K13：P | 花とみどりのフェスティバル(神奈川県花き展覧会),神奈川県花き類の生産状況(平成8年度),花き関係資料 | 神奈川県 | 1999c |
| 622.137：K13：P | 神奈川県立花と緑のふれあいセンター 平成22年3月オープン予定 | 神奈川県 | 2006c |
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| 622.141：N57：E | にいがた園芸基地拡大運動事業実施計画 平成9,10年度 | 新潟県 | 1998 |
| 622.141：N57：H=1988 | 新潟の花き生産 | 新潟県/新潟県花と緑の普及推進協議会 | 1988.02 |
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| 622.141：N57：Kum=2009 | 通常総会議案 第22回 平成21年度 | 新潟県花卉球根農業協同組合 | 2009.03 |
| 622.141：N57：M=1997 | 新潟の球根総目録 | 新潟県花卉球根農業協同組合 | 1997.11 |
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| 622.141：N57：S=1996 | 新潟県園芸指定産地の概要 | 新潟県 | 1996.03 |
| 622.141：N57：Sk=1988 | 花き球根産地リーダー,自主検査員合同研修会資料 | 新潟県花き球根振興協議会 | 1988 |
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| 622.153：G36：1993 | 「花の都ぎふ」構築の基本方針 第2版 | 岐阜県 | 1993.04 |
| 622.153：G36：2005 | 岐阜県の花き生産の概要 平成17年 | 岐阜県 | 2006.10 |
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| 622.154：Sh6.8：O | 静岡県卸売市場関係資料 青果・花き編 平成8,16,17年度 | 静岡県 | 1998-2007 |
| 622.154：Sh6.8：S=1996 | 花きの生産状況等調査 平成8年 (切花類・鉢もの・花壇用苗もの) | 静岡県 | 1998.03 |
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| 622.155：Ai1：H | 花き生産実績 平成8,17年産(付:平成7,16年産品目別，都道府県別花き生産状況) | 愛知県 | 1998,2007 |
| 622.155：Ai1：K=2005 | 果樹生産流通統計資料 平成17年産 | 愛知県 | 2007.03 |
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| 622.155：Ai1：P | あいちの伝統野菜 見てみよう・育ててみよう・食べてみよう | 愛知県 | 2007.02 |
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| 622.175：Ok1：H=1996 | 岡山県花き生産振興計画 第2次 おかやま・花の里づくりプラン | 岡山県 | 1996.03 |
| 622.176：H62：1984 | 園芸に関する資料 野菜・落葉果樹・花き | 広島県 | 1984.11 |
| 622.176：H62：H=1992 | 広島県の花き園芸 | 広島県 | 1992.09 |
| 622.176：H62：HG=1994 | 広島県の花き生産推進技術指針 | 広島県 | 1994.02 |
| 622.177：Y.m2：H=1997 | 山口県花き振興方針 | 山口県 | 1997.01 |
| 622.177：Y.m2：K | 果樹生産・流通便覧 (1994,1995) | 山口県 | 1994,1995 |
| 622.177：Y.m2：KS=1994 | 果樹栽培状況等表式調査結果表 平成6年産 | 山口県 | 1995.07 |
| 622.177：Y.m2：O | 卸売市場(青果・花き編)の概要 (1987,1994,1995,1998) | 山口県 | 1987-1998 |
| 622.181：Ｔ58：1986 | 園芸農蚕関係生産販売実績調 昭和61年度 附.園芸農蚕課概要 気象概要 | 徳島県 | 1987.08 |
| 622.181：Ｔ58：1993 | 流通園蚕関係生産販売実績 平成5年度 | 徳島県 | 1994.08 |
| 622.181：Ｔ58：H | 徳島の花 1994,1995,1997 徳島県花き年報 平成4,5,7年度実績 | 徳島県 | 1994-1997 |
| 622.181：Ｔ58：K | 徳島の果樹 平成6,18年度 平成5,17年産生産販売実績 | 徳島県 | 1994,2007 |
| 622.181：Ｔ58：Y | 徳島の野菜 昭和60,平成5年実績 | 徳島県 | 1986,1994 |
| 622.182：K11 | 香川の園芸特産 '83,'95,'98 | 香川県 | 1983-1998 |
| 622.182：K11：2006 | 香川県卸売市場概要 平成18年度版 花きの部 | 香川県 | 2006c |
| 622.183：Eh3：H | 花き類生産統計 昭和60,平成4,5年 | 愛媛県 | ND |
| 622.183：Eh3：K=1985 | 果樹統計資料 昭和60年度 | 愛媛県 | 1986.10 |
| 622.183：Eh3：KH=1986 | 果樹栽培状況等表式調査 農林水産省の統計表にない果樹の栽培状況等 附.果樹ハウス栽培状況調査 | 愛媛県 | 1987.04 |
| 622.183：Eh3：KK=1986 | 愛媛県青果物出荷規格 | 愛媛県 | 1986.05 |
| 622.183：Eh3：KS=1986 | 愛媛県果樹農業振興計画書 目標年度昭和70年度 | 愛媛県 | 1986.09 |
| 622.183：Eh3：S | 施設園芸に関する統計 昭和60,平成4,5年度 | 愛媛県 | ND |
| 622.183：Eh3：Y=1985 | 野菜類の生産販売統計 | 愛媛県 | ND |
| 622.184：K81 | 高知県の園芸 1986,1993,1994,1996,(1998),(2007) | 高知県 | 1986-2007 |
| 622.184：K81：H=1988 | 高知の花 第36回日本花き生産者大会記念誌 | 第36回日本花き生産者大会事務局 | 1988.02 |
| 622.184：K81：HS=1997 | 花き生産出荷量調査市町村別結果表 平成9年産 | 中国四国農政局高知統計情報事務所 | 1998.03 |
| 622.191：F96：1996 | 花き品目別・産地別 全地区数量金額集計年報ほか 平成8年度 | 福岡県 | [1998] |
| 622.191：F96：H=1998 | 福岡県花き振興計画 花のある暮らしと花き農業の安定的発展を目指して | 福岡県 | 1998.03 |
| 622.191：F96：H=2003 | 福岡県花き振興計画 花あふれる福岡県を目指して | 福岡県 | 2003.03 |
| 622.191：F96：K=2006 | 福岡県果樹農業振興計画「果樹王国福岡」の復活をめざして | 福岡県 | 2006.07 |
| 622.191：F96：R=1996 | 福岡県における青果物流通の動向 平成8年度版 | 福岡県 | 1998.03 |
| 622.191：F96：Y=1998 | 福岡の野菜動向 | 福岡県 | 1998.09 |
| 622.192：Sa1：E=1998 | 園芸・工芸農作物・花き 市町村別統計 | 九州農政局佐賀統計情報事務所 | 1998.12 |
| 622.192：Sa1：H | 花き関係資料 (1995,1998) | 佐賀県 | 1995,1998 |
| 622.192：Sa1：O | 佐賀県卸売市場流通統計(青果・花き)平成4,5,8年 | 佐賀県 | 1993-1998 |
| 622.192：Sa1：Y=1995 | 野菜関係資料 | 佐賀県 | 1995.03 |
| 622.193：N14：1993 | 農産園芸事業の概要 | 長崎県 | 1993.04 |
| 622.193：N14：1994 | 農産園芸事業の概要 付.平成6年度新農政プラン推進特別対策関連事業(補助事業) | 長崎県 | 1994.07 |
| 622.193：N14：1998 | 「園芸振興プラン2001」推進資料 | 長崎県 | 1998.04 |
| 622.193：N14：E=1997 | 園芸・工芸農作物・花き市町村別統計(長崎県) 平成9年産 | 九州農政局長崎統計情報事務所 | 1998.12 |
| 622.193：N14：R=1996 | 長崎県花き流通報告書 平成8年度 | 長崎県 | 1997c |
| 622.194：K96：1987 | 熊本の花き園芸 | 熊本県 | 1987.03 |
| 622.194：K96：1993 | 熊本県花き生産実績 平成5年産 | 熊本県 | 1994.11 |
| 622.194：K96：R=1994 | 熊本県産花き流通実績 平成2年〜平成5年 | 熊本県 | 1994.07 |
| 622.194：K96：R=2007 | 熊本県花き流通実績 平成12〜18年 | 熊本県 | 2007.04 |
| 622.194：K96：Y=1987 | 熊本の野菜 1987 | 熊本県 | 1987c |
| 622.195：Oi8 | 園芸に関する資料 (1987,1994,1995) | 大分県 | 1987-1995 |
| 622.195：Oi8：2005 | 大分の園芸 資料編 | 大分県 | 2005.03 |
| 622.195：Oi8：2007 | おおいたの園芸 | 大分県 | 2007.03 |
| 622.195：Oi8：HS | 大分県花き生産流通の概況 (1987,1994,1995) | 大分県 | 1987-1995 |
| 622.195：Oi8：O=1997 | 大分県青果物・花き卸売市場統計年報 平成9年1月〜12月 | 大分県 | 1998.10 |
| 622.196：M69：E=1985 | 園芸，工芸作物及び養蚕 市町村別統計 昭和60年産 | 宮崎県 | 1986.08 |
| 622.196：M69：E=1996 | 園芸・工芸農作物・養蚕及び花き市町村別統計 平成8年産 | 九州農政局宮崎県統計情報事務所 | 1997.12 |
| 622.196：M69：H | 宮崎の花 1986,1998 | 宮崎県 | 1987,1998 |
| 622.196：M69：K=1987 | 宮崎の果樹 1987 | 宮崎県 | 1987.03 |
| 622.196：M69：O=1998 | 宮崎県卸売市場年報(青果物・花き) 平成8年度実績 | 宮崎県 | 1998.03 |
| 622.196：M69：Y=1986 | 宮崎の野菜 | 宮崎県 | 1986.09 |
| 622.197：K11 | 花き生産出荷実績 平成5,8,17年 | 鹿児島県 | 1995-2007 |
| 622.199：Ok3 | 沖縄県の園芸 1986,(1994) | 沖縄県 | 1986,1994 |
| 622.199：Ok3 | 沖縄県の園芸・流通 (1995,1998) | 沖縄県 | 1995,1998 |
| 622.199：Ok3：G=1997 | 花き生産の概況 平成9年産 | 沖縄県 | 1998.08 |
| 642.163：Os1：1994 | 大阪の畜産 | 大阪府 | 1994.03 |
| 642.163：Os1：1994=2 | 大阪府畜産統計 平成6年2月1日現在 | 大阪府 | 1994.03 |
| 652.111：H68：1985 | 北海道林業統計 昭和60年度 | 北海道 | 1986.12 |
| 652.191：F96：1986 | 福岡県林業の動向と課題 県林業白書 昭和61年度 | 福岡県 | 1987.06 |
| 662.161：C46：1964 | びわ湖水産経済実態調査報告書 びわ湖漁業経費及び水産関連産業実態調査 調統資料No.31 | 調査統計協会 | 1964.12 |
| 662.111：H12：1972 | 道南漁業の動き | 函館統計調査事務所 | 1972.03 |
| 662.111：H68：1985 | 北海道水産現勢 昭和60年 | 北海道 | 1987.01 |
| 670.5：Os1：S=1 | 大阪府下小売業の構造変化と今後の課題 商店数の減少問題を中心に 産開研資料 No.1 | 大阪府立産業開発研究所 | 1988.03 |
| 670.5：Os1：S=4 | 大阪府下ニューサービス業の現状 産開研資料 No.4 | 大阪府立産業開発研究所 | 1988.03 |
| 670.5：Os1：S=8 | ニューサービス業の経営特質 産開研資料 No.8 | 大阪府立産業開発研究所 | 1989.04 |
| 670.5：Os1：S=9 | 産業構造調整期における卸売取引実態と変化に関する調査 消費財卸売業を中心として 産開研資料 No.9 | 大阪府立産業開発研究所 | 1989.06 |
| 670.5：Os1：S=13 | 商品開発支援サービス業の成長戦略 産開研資料 No.13 | 大阪府立産業開発研究所 | 1990.07 |
| 670.5：Os1：S=23 | 物流環境の変化と卸売業の対応 産開研資料 No.23 | 大阪府立産業開発研究所 | 1992.03 |
| 670.5：Os1：S=25 | 物流環境の変化と府内物流専業者の対応 産開研資料 No.25 | 大阪府立産業開発研究所 | 1992.04 |
| 670.5：Os1：S=27 | 物作りから見た大阪の卸売業 大阪と東京都の比較 産開研資料 No.27 | 大阪府立産業開発研究所 | 1993.03 |
| 670.5：Os1：S=28 | 府内商店街の現状と活性化の方向 産開研資料 No.28 | 大阪府立産業開発研究所 | 1993.03 |
| 670.5：Os1：S=33 | 大阪の問屋街・卸団地の現状と課題 産開研資料 No.33 | 大阪府立産業開発研究所 | 1994.03 |
| 670.5：Os1：S=34 | ディスカウント志向の小売業 消費者の「価値」志向が引き起こす流通構造の変化 産開研資料 No.34 | 大阪府立産業開発研究所 | 1994.06 |
| 670.5：Os1：S=35 | 大阪の卸売業にみる老舗の経営特質 産開研資料 No.35 | 大阪府立産業開発研究所 | 1994.08 |
| 670.5：Os1：S=41 | 卸売業からみた流通構造再編の実態 消費財卸の取引関係の変化を中心に 産開研資料 No.41 | 大阪府立産業開発研究所 | 1995.03 |
| 670.5：Os1：S=46 | 卸売業の活力に関する調査 産開研資料 No.46 | 大阪府立産業開発研究所 | 1996.03 |
| 672.136：T58s：1968 | 商業構造調査結果 新宿・中野地区 | 東京商工会議所 | 1968.04 |
| 672.136：T58s：1970 | 東京における商業の現状と動向 | 東京商工会議所 | 1970.11 |
| 672.136：T58s：1973 | 東京における商業の現状と動向 昭和45年東京都商業統計を中心として | 東京商工会議所 | 1973.01 |
| 672.136：T58s：1984 | タウンイメージ・東京 The sakariba 繁華街など商業地域に関する高校生の意識と行動調査 | 東京商工会議所 | 1984.5 |
| 672.163：1 | 商業統計調査結果表 昭和45,47,49年 | 大阪府 | 1971-1975 |
| 672.163：1：1970=2 | 大阪府の小売市場のすがた 昭和45年商業統計調査特別集計 | 大阪府 | 1973.04 |
| 672.163：1：1974=2 | 商業統計調査結果表 商品分類別統計編 昭和49年 | 大阪府 | 1975.12 |
| 672.166：Ok：1958 | 新宮市商店街の実態調査 近畿大学商経学会研究叢書 第1輯 | 岡本広作/近畿大学商経学会 | 1958.07 |
| 672.9：T58s：1994 | 副都心池袋の商業に関する消費者意識調査報告書 | 東京都豊島区,東京商工会議所豊島支部/東京商工会議所 | 1994.03 |
| 672.9：T58s：1995 | 東京都区部商店街空き店舗・共同施設の実態調査報告書 | 東京商工会議所 | 1995.03 |
| 672.9：T58s：Ta=1982,=2 | 台東区商業近代化計画報告書 魅力ある商業と街づくりをめざして [本編],資料編 | 東京商工会議所 | 1982.03 |
| 672.9：T58t：Shu | 東京の商業集積地域 平成3・4年 商業統計調査報告 商業集積地域別集計編 | 東京都 | 1993.11 |
| 673.1：T58s：1993 | 卸・小売業と人材問題 人材集積をめざして | 東京商工会議所 | 1993.12 |
| 673.7：T58s：1976 | 小売商店の経営状況と事業主の意識調査 | 東京商工会議所 | 1976.05 |
| 673.7：T58s：1977 | 専門店の経営実態 | 東京商工会議所 | 1977.05 |
| 673.7：T58s：1978 | 大型店に関する実態調査 | 東京商工会議所 | 1978.07 |
| 673.7：T58s：1985 | 地域商業活性化への新展望 | 東京商工会議所 | 1985.07 |
| 673.7：T58s：1986=1 | 創造的商業の時代 人間・地域・"店"の活力あるハーモニーづくり | 東京商工会議所 | 1986.04 |
| 673.7：T58s：1986=2 | 新時代の街づくり 商店街活性化マニュアル | 東京商工会議所 | 1986.06 |
| 673.7：T58s：1996 | 小売業経営者の意識と行動に関する調査報告書 | 東京商工会議所 | 1996.04 |
| 673.8：N14：Chu=1972 | 中部百貨店年報 昭和47年 | 名古屋通商産業局 | 1973.09 |
| 675.5：121 | 青森県卸売市場の概要 昭和60,平成5,6,8,(17)年度の実績 | 青森県 | 1986-2007 |
| 675.5：122：1995 | 岩手県卸売市場概要(平成7年〜8年度取扱実績) | 岩手県 | 1998.03 |
| 675.5：124：S=1986 | 市場年報 昭和61年 | 秋田県中央卸売市場 | 1987.04 |
| 675.5：124 | 秋田県卸売市場の概要 平成7年1月,(1998,2007) | 秋田県 | 1995-2007 |
| 675.5：124：K=8 | 秋田県卸売市場整備計画 第8次(平成18〜平成22年度) | 秋田県 | 2006.03 |
| 675.5：125 | 市場年報 平成5,6年 | 山形市中央卸売市場 | 1994,1995 |
| 675.5：125 | 山形県卸売市場の概要 (1998),平成17年度版 | 山形県 | 1998,2007 |
| 675.5：125：2005=2 | 山形県卸売市場整備計画 平成17年12月1日 | 山形県 | 2006.12 |
| 675.5：126 | 福島県卸売市場概要 (1998,2007) | 福島県 | 1998,2007 |
| 675.5：131 | 地方卸売市場年報 昭和61,平成5年 | 茨城県 | 1987,1994 |
| 675.5：132 | 栃木県卸売市場概要 (1995,1998,2007) | 栃木県 | 1995-2007 |
| 675.5：133 | 群馬県卸売市場要覧 平成5,8,17年度 | 群馬県 | 1995-2007 |
| 675.5：134 | 埼玉県卸売市場概要 昭和61,平成6,9,18年度版 | 埼玉県 | 1987-2007 |
| 675.5：135：1985 | 千葉県卸売市場概要 昭和60年度 | 千葉県 | 1986.12 |
| 675.5：136：1989 | 生鮮食料品等流通実態調査報告書 平成元年11月施行 | 東京都中央卸売市場 | 1990.03 |
| 675.5：136：1991 | 東京都地方卸売市場概要 平成3年版 | 東京都 | 1991.03 |
| 675.5：137 | 卸売市場の概要 平成6,9,18年度版(平成5,8,17年実績) | 神奈川県 | 1995-2007 |
| 675.5：141 | 新潟県生鮮食料品等市況調査年報 第24,25号 1985,1986(昭和60,61年)版 | 新潟県 | 1987,1988 |
| 675.5：152 | 卸売市場要覧 (1995,1998,2007) | 長野県 | 1995-2007 |
| 675.5：153 | 市場年報 昭和60-平成8年 | 岐阜市中央卸売市場 | 1986-1997 |
| 675.5：153：G=2007 | 岐阜県卸売市場の概要 | 岐阜県 | 2007.03 |
| 675.5：155：1986 | 愛知県地方卸売市場年報 昭和61年 第12回 | 愛知県 | 1987c |
| 675.5：155：1997 | 生鮮食料品等の流通概要 平成9年 | 愛知県 | 1997.11 |
| 675.5：156：1985 | 市場年報 昭和60年 | 三重県中央卸売市場 | 1986.03 |
| 675.5：156：1996 | 生鮮食料品流通年報 平成8年 | 三重県 | 1998.03 |
| 675.5：161：S | 滋賀県卸売市場整備計画 (1997),平成18年3月策定 | 滋賀県 | 1997,2006 |
| 675.5：162 | 京都府卸売市場概要 平成5,8,18年度版(平成4,7,17年度実績) | 京都府 | 1995-2007 |
| 675.5：163 | 大阪府地方卸売市場要覧 (1993,1995,2006) | 大阪府 | 1993-2006 |
| 675.5：163：C | 市場概要 (1994,1995) | 大阪府中央卸売市場 | 1994,1995 |
| 675.5：165：G=1986 | 卸売市場の概要 | 奈良県中央卸売市場 | 1986.09 |
| 675.5：165 | 年報 昭和61,平成4,5年 | 奈良県中央卸売市場 | 1987-1994 |
| 675.5：166：1985 | 市場年報 昭和60年 | 和歌山市中央卸売市場 | 1986.04 |
| 675.5：172：1994 | 地方卸売市場実態調査集計表(鳥取県分) | 鳥取県 | 1995 |
| 675.5：173 | 島根県卸売市場整備計画(第5,8次計画) | 島根県 | 1992,2005 |
| 675.5：176：2005 | 市場概要 平成17年 付.参考:卸売市場の現状(平成17年9月1日現在) | 広島県 | 2006c |
| 675.5：181 | 卸売市場の概要 市場流通資料 平成5,8年度 | 徳島県 | 1993,1997 |
| 675.5：182：T=1986 | 市場年報 昭和61年 | 高松市中央卸売市場 | 1987.04 |
| 675.5：182：1995 | 香川県卸売市場概要 | 香川県 | 1995.03 |
| 675.5：183：M=1986 | 年報 昭和61年 | 松山市中央卸売市場 | 1987.04 |
| 675.5：184：K=1986 | 高知市中央卸売市場年報 昭和61年度 | 高知市中央卸売市場 | 1987.06 |
| 675.5：184：1992 | 高知県の卸売市場概要 | 高知県 | 1992.02 |
| 675.5：195：S=2006 | 大分県卸売市場整備計画 第8次 | 大分県 | 2006.03 |
| 675.5：195：2007 | 農林畜産物流通データブック | 大分県 | 2007.03 |
| 675.5：199 | 市場年報 昭和60,平成8年 | 沖縄県 | 1986,1997 |
| 683.9：T55：1952 | 東北の港湾と産業振興 東北の港湾と産業振興調査委員会報告書 | 東北電力株式会社/日本経済研究所 | 1952.10 |
| 685.215：C47：2011 | 中部圏における道路資産の維持管理に関する課題と今後の展望 組織間連携の強化による効果的・効率的維持管理の実現に向けて | 中部産業・地域活性化センター | 2011.03 |
| 685.2152：N57d：Chu | 中央自動車道が伊那谷地域に及ぼした影響調査 | 日本道路公団審議室 | 1986.02 |
| 685.2194：Un8：1983 | 地方都市圏における車と生活のかかわり 熊本地域のケーススタディ 運輸調査局研究資料 5701 | 運輸調査局 | 1983.03 |
| 686.2141：N57：1963 | 「卅八・一豪雪」と新潟地方の鉄道 | 新潟陸運局鉄道部 | 1963.03 |
| 686.2141：N57k：K=1960 | 貨物輸送概況 昭和35年度 | 日本国有鉄道新潟支社 | [1960] |
| 686.215：N57k：1961 | 鉄道統計年報 昭和36年度 第1編 | 日本国有鉄道中部支社 | 1962.12 |
| 689.215：C47：2002 | 名古屋圏における観光のあり方 名古屋アミュージアム構想 | 中部開発センター | 2002.05 |
| 689.215：C47：2010=2 | 電気自動車などを活用した新たな観光資源開発に関する調査研究 世界遺産白川郷および周辺地域を対象としたモデル事業の策定 | 中部産業・地域活性化センター | 2010.03 |
| 689.215：C47：2018 | インバウンド観光に取り組むDMOについて報告書 中部圏におけるインバウンド観光の広域連携に関する調査研究 | 中部圏社会経済研究所 | 2018.05 |
| 689.2152：K15：2015 | 軽井沢案内 2015 | 軽井沢町 | 2015.03 |
| 689.2155：T66：G=2009 | 豊田観光ガイドブック 豊かな道 | 豊田市観光協会 | 2009.03 |
| 689.2193：N14：S | 長崎さるく さるくコースマップ | 長崎県観光コンベンション協会 | 2012-2014 |
| 689.2193：N14：T=16 | 旅する長崎学 16 海の道 4 中国交流編 唐船来航の道 | 長崎文献社 | 2012 |
| 689.2193：N14：T=19 | 旅する長崎学 19 歴史の道 2 島原街道ウォーキング | 長崎文献社 | 2012 |