分類 |
タイトル |
著編者 |
発行年月 |
601.1:K41:Chi=1975
| 地域整備要覧 昭和50年版
| 建設省
| 1975
|
601.1:K83:1976
| 国土利用計画(全国計画)関係資料集
| 国土庁
| 1976.10
|
601.1:K83:1989
| 国土審議会政策部会第1次報告 四全総の総合的推進
| 国土審議会政策部会・国土庁
| 1989.08
|
601.1:K83:1991
| 国土審議会政策部会報告 1990年代における国土政策の新たな展開
| 国土審議会政策部会・国土庁
| 1991.08
|
601.1:K83:1994
| 四全総総合的点検調査部会報告 新しい時代のはじまりと国土政策の課題
| 国土審議会調査部会・国土庁
| 1994.06
|
601.1:K83:95
| 日本の国土の将来像に関する調査〜地球社会と日本の超長期展望調査〜報告書(複写物)
| 国土庁
| 1995.03
|
601.1:K83:1995
| 21世紀の国土のグランドデザイン 新しい全国総合開発計画の基本的考え方
| 国土審議会計画部会・国土庁
| 1995.12
|
601.1:K83:1996
| 新しい全国総合開発計画 計画部会調査検討報告
| 国土審議会計画部会・国土庁
| 1996.12
|
601.1:K83:Chi
| 地方都市の世界化戦略
| 国土庁
| 1992.09
|
601.1:K83:Ha=84/89
| 国土利用白書 土地問題の現状と課題 昭和59-平成元年 →「土地白書」
| 国土庁
| 1984-1989
|
601.1:K83:Jo
| 情報・通信交流圏 四全総推進のための地域間情報・通信交流の実態
| 国土庁
| 1991.11
|
601.1:K83:Ko
| 交流人口 地域を見つめる新たな視点 平成6年度四全総推進調査
| 国土庁
| 1995.01
|
601.1:K83:Re=90
| 国土レポート '90 国土をめぐる潮流と課題
| 国土庁
| 1990
|
601.1:K83:Re=91
| 国土レポート '91 国土をめぐる潮流と課題
| 国土庁
| 1991
|
601.1:K83:Re=92-93
| 国土レポート '92/93 新たな段階を迎える首都機能移転問題
| 国土庁
| 1993.03
|
601.1:K83:Re=94
| 国土レポート '94 人々のくらしと社会資本整備
| 国土庁
| 1994.04
|
601.1:K83:Re=95
| 国土レポート '95 新たな交流圏の形成に向けて
| 国土庁
| 1995.06
|
601.1:K83:Re=96
| 国土レポート '96 国土構造の変遷と新たな国土軸
| 国土庁
| 1996.07
|
601.1:K83:Sa
| 産業・技術ネットワークの形成と地域活性化
| 国土庁
| 1990.02
|
601.1:K83:Sho
| 商業機能によるまちづくり戦略
| 国土庁
| 1992.11
|
601.1:K83:To=87/2000
| 国土統計要覧 昭和62-平成12年版 数字でみる国土
| 国土庁
| 1987-2000
|
601.1:K83:Yut
| 豊かな21世紀中核産業都市を目指して 第5次新産・工特建設整備基本計画
| 国土庁
| 1992.09
|
601.1:N57k:Ke
| 日本海の研究調査の促進に関する要望書
| 日本海沿岸地帯振興連盟
| 1967.03
|
601.1:N57k:Ni
| 日本海沿岸地帯振興に関する重要要望書
| 日本海沿岸地帯振興連盟
| 1969.09
|
601.1:N57n:Bi
| ビジネス特区発見地図 規制緩和をフル活用する
| ニュービジネス協議会連合会
| 2004.01
|
601.1:Sa5:1963
| 産業立地メモ 鉄道輸送の輸送量と施設
| 産業立地研究会
| 1963.05
|
601.1:Un9:Ni
| 日本海地域を考える 地域の人々の意識調査より 日本海沿岸流通拠点港湾調査(開発志向調査)
| 運輸省第一港湾建設局
| 1974.03
|
601.13:K83:1997
| 首都圏整備計画(平成8年度〜平成12年度) 首都圏整備開発整備計画(1次〜4次)
| 国土庁
| 1997.03
|
601.13:K83:Sh=91/2003
| 首都圏白書 平成3-15年版
| 国土交通省
| 1991-2003
|
601.15:C47:97
| 首都機能移転による日本の再生 首都機能移転の意義を考える
| 中部開発センター
| 1997.08
|
601.15:C47:2015
| 「広域連携の政策課題別事業整理とその推進体制に関する調査研究」報告書(事例研究編)
| 中部社会経済研究所
| 2015.04
|
602.1:C43:2003-2006
| 中小企業のアジア展開:2003年度研究発表会,地域産業振興政策と産学公の連携:2004年度研究発表会,地域のブランド化戦略:2005年度研究発表会,地域の再生と産業集積:2006年度研究発表会
| 地域研究機関全国協議会
| 2004-2007
|
602.1:K26:1962,=2
| 産業構造と地域格差に関する資料 [正],その2 地域経済-構造-No.15,16
| 経済企画庁
| 1962.11
|
602.1:K64:Ok=95
| 規制緩和推進の現況(平成7年7月) 規制緩和白書 より自由により豊かに
| 総務庁
| 1995.08
|
602.1:K64:Ok=96
| 規制緩和白書 規制緩和推進の現況(平成8年7月)
| 総務庁
| 1996.08
|
602.1:K64:Ok=97
| 規制緩和白書 97年版 根本からの発想の転換を目指して
| 総務庁
| 1997.09
|
602.1:K64:Ok=98
| 規制緩和白書 98年版 事前規制型行政から事後チェック型行政への転換を目指し
| 総務庁
| 1998.08
|
602.1:K64:Ok=99
| 規制緩和白書 99年版 様々な分野での規制緩和の歩みと横断的な取組
| 総務庁
| 1999.09
|
602.1:K64:Ok=2000
| 規制緩和白書 2000年版 これまでの規制緩和の歩みと規制改革の将来展望
| 総務庁
| 2000.12
|
602.1:K83:Ch
| 地域産業高度化と異業種交流
| 国土庁
| 1990.02
|
602.1:So5:Ki
| 規制行政の改善を目指して 検査検定制度
| 総務庁行政監察局
| 1992.10
|
602.1:T87:Wa=92/94
| 我が国産業の現状 図とデータでみる産業動向 図説産業白書 1992-1994年版
| 通商産業省
| 1992-1994
|
602.1:W13:1989
| 地域産業の比較研究
| 和歌山大学経済学部経済研究所
| 1989.03
|
605.9:K55:Tsu=98/2005=1/3
| 企業活動基本調査報告書 平成11-17年 第1-3巻
| 経済産業省
| 1999-2006
|
605.9:Ok7:34/40
| 法人企業統計年報 昭和34-40年度
| 大蔵省
| 1960-1966
|
606:N57i:Ib=93
| イベント・イノベーション イベント白書
| 通商産業省,日本イベント産業振興協会
| 1993.07
|
610.4:N69:98
| 食料・農業・農村に関する研究成果選 新基本法に向けた幅広い議論のために
| 農業総合研究所
| 1998.07
|
610.5:Se4:82/2000
| 世界食料農業白書 1982-1997,2000年
| 国連食糧農業機関
| 1983-2000
|
610.5:Se4:2001
| 世界食料農業白書 2001年 FAO Agriculture Series No.33 国境を越えて移動する植物病虫及び動物疾病(越境病害虫等)の経済的影響 CD-ROM付
| 国際連合食糧農業機関
| 2002.03
|
610.5:Se4:2004-05
| 世界食料農業白書 2004-05年版 2003-04年報告 CD-ROM付
| 国際連合食糧農業機関
| 2004.09
|
610.5:Se4:2006
| 世界食料農業白書 2006年版 2005年報告 農産物貿易と貧困:貿易は貧困者を助けうるか? CD-ROM付
| 国際連合食糧農業機関
| 2006.03
|
610.5:Se4:2007
| 世界食料農業白書 2007年版 2006年報告 食料援助は食料安全保障に役立っているか? FAO統計年報(2005-06)CD-ROM付
| 国際連合食糧農業機関
| 2007.03
|
610.59:K83:Fa=39/2002
| FAO農業生産年報 1985,1988,1991,2002年版
| 国際連合食糧農業機関
| 1986-2003
|
610.59:N57n:85/2001
| 日本農業年鑑 1985-2001
| 日本農業年鑑刊行会
| 1984-2000
|
610.59:N57n:2001=2
| 日本農業年鑑 2001 別冊:年表20世紀の日本農業
| 日本農業年鑑刊行会
| 2000.12
|
610.59:N57n:85=2
| 日本農業年鑑 1985 別冊:昭和農業史 飢餓から飽食への60年
| 日本農業年鑑刊行会
| 1984
|
610.59:N57n:90=2
| 日本農業年鑑 1990 別冊:年表明治大正昭和農業史
| 日本農業年鑑刊行会
| 1989
|
610.59:N69:No=96/99=Ki
| 農業構造動態調査報告書 平成8-11年 基本構造
| 農林水産省
| 1997-2000
|
610.59:N77:57/99
| 農林水産省年報 昭和57,58,60-平成11年度
| 農林水産省
| 1984-2000
|
610.59:N77:Ko=2000/2002
| 国際農林水産統計 2000-2002
| 農林水産省
| 2000-2003
|
610.59:N77:No=59/2023
| ポケット農林水産統計 1959,1961-1969,1971-1974,1985-1989,1991,1992,1995-2023
| 農林水産省
| 1959-2024
|
610.59:N77:Nt=33/50
| 農林省統計表 第33,34,40,43-50次 昭和31-49年
| 農林省
| 1957-1975
|
610.59:N77:Nt=59/95
| 農林水産省統計表 第59-95次
| 農林水産省
| 1984-2022
|
610.59:N77:S=96
| 農林水産業生産指数 平成8年 平成7年基準
| 農林水産省
| 1998.03
|
610.59:N77:Nk=80
| 世界農林業センサス 1980年 農家調査報告書 総括編
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Nnc=80
| 世界農林業センサス 1980年 農家以外の農業事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Kei=80=2
| 世界農林業センサス 1980年 経営部門別農家統計報告書 第2集 野菜 果樹花き・花木 施設園芸
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Kei=80=1
| 世界農林業センサス 1980年 経営部門別農家統計報告書 第1集 水稲・畑作・さとうきび編
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Kei=80=3
| 世界農林業センサス 1980年 経営部門別農家統計報告書 第3集 畜産・養蚕編
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Nsr=80
| 世界農林業センサス 1980年 農業集落類型別報告書 農家率別・人口動態別類型編
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Nsk=80
| 世界農林業センサス 1980年 農業就業構造統計報告書
| 農林水産省
| 1982.03
|
610.59:N77:Nk=85=2
| 農業センサス 1985年 第2巻 農家調査報告書 総括編
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nk=85=3=1
| 農業センサス 1985年 第3巻 第1集 農家調査報告書 農家分類編 全国・全国農業地域
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nk=85=3=2
| 農業センサス 1985年 第3巻 第2集 農家調査報告書 農家分類編 都府県その1
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nk=85=3=3
| 農業センサス 1985年 第3巻 第3集 農家調査報告書 農家分類編 都府県その2
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Ji=85=5
| 農業センサス 1985年 第5巻 事後調査報告書
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Kei=85=6=1
| 農業センサス 1985年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第1集 水稲 畑作 さとうきび
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Kei=85=6=2
| 農業センサス 1985年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第2集 野菜 果樹 花き・花木 施設園芸
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Kei=85=6=3
| 農業センサス 1985年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第3集 畜産 養蚕
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nst=85=7
| 農業センサス 1985年 第7巻 農家種類別統計報告書
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nd=85=8
| 農業センサス 1985年 第8巻 農業構造動態統計報告書
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:To=85=Be=1
| 農業センサス 1985年 別巻1 総合統計報告書
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:To=85=Be=2
| 農業センサス 1985年 別巻2 総合索引書
| 農林水産省
| 1986.11
|
610.59:N77:Nk=90
| 世界農林業センサス 1990年 第2巻 農家調査報告書 総括編
| 農林水産省
| 1991.12
|
610.59:N77:Nk=90=1
| 世界農林業センサス 1990年 第3巻 農家調査報告書 農家分類編 第1集 全国・ 全国農業地域
| 農林水産省
| 1992.01
|
610.59:N77:Nk=90=2
| 世界農林業センサス 1990年 第3巻 農家調査報告書 農家分類編 第2集 都府県その1
| 農林水産省
| 1992.01
|
610.59:N77:Nk=90=3
| 世界農林業センサス 1990年 第3巻 農家調査報告書 農家分類編 第2集 都府県その2
| 農林水産省
| 1992.01
|
610.59:N77:Nnc=90
| 世界農林業センサス 1990年 第4巻 農家以外の農業事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Ji=90
| 世界農林業センサス 1990年 第5巻 事後調査報告書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Kei=90=1
| 世界農林業センサス 1990年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第1集 水稲・畑作・さとうきび
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Kei=90=2
| 世界農林業センサス 1990年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第2集 野菜・果樹・施設園芸
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Kei=90=3
| 世界農林業センサス 1990年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第3集 畜産・養蚕
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nst=90
| 世界農林業センサス 1990年 第7巻 農家種類別統計報告書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nd=90
| 世界農林業センサス 1990年 第8巻 農業構造動態統計報告書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nog=90=1
| 世界農林業センサス 1990年 第9巻 農業総合統計報告書 第1集 農業総合統計
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nog=90=2
| 世界農林業センサス 1990年 第9巻 農業総合統計報告書 第2集 農業地域類型別統計
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nsj=90
| 世界農林業センサス 1990年 第10巻 農業サ-ビス事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1992.02
|
610.59:N77:Nsc=90
| 世界農林業センサス 1990年 第11巻 農業集落調査報告書
| 農林水産省
| 1991.04
|
610.59:N77:Nsr=90=Ki
| 世界農林業センサス 1990年 第12巻 農業集落類型別報告書 第1集 基礎・法制上の地域指定別類型編
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nsr=90=No
| 世界農林業センサス 1990年 第12巻 農業集落類型別報告書 第2集 農家率別類型編
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Nsr=90=Ji
| 世界農林業センサス 1990年 第12巻 農業集落類型別報告書 第3集 人口動態別類型編
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Rj=90
| 世界農林業センサス 1990年 第13巻 林業事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1991.12
|
610.59:N77:Rc=90
| 世界農林業センサス 1990年 第14巻 林業地域調査報告書
| 農林水産省
| 1992.02
|
610.59:N77:Rs=90
| 世界農林業センサス 1990年 第15巻 林業総合統計報告書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Be=90
| 世界農林業センサス 1990年 別巻 総合索引書
| 農林水産省
| 1992.03
|
610.59:N77:Tok=95=2
| 農業センサス 1995年 第2巻 農家調査報告書 総括編
| 農林水産省
| 1997.01
|
610.59:N77:Tok=95=3=1
| 農業センサス 1995年 第3巻第 農家調査報告書 農家分類編 第1集 全国・全国農業地域
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=3=2
| 農業センサス 1995年 第3巻第2集 農家調査報告書 農家分類編 第2集 都道府県その1
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=3=3
| 農業センサス 1995年 第3巻第3集 農家調査報告書 農家分類編 第3集 都道府県その2
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=4
| 農業センサス 1995年 第4巻 農家以外の農業事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1997.02
|
610.59:N77:Tok=95=5
| 農業センサス 1995年 第5巻 農業サービス事業体調査報告書
| 農林水産省
| 1997.01
|
610.59:N77:Tok=95=6=1
| 農業センサス 1995年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第1集 水稲 畑作 さとうきび
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=6=2
| 農業センサス 1995年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第2集 野菜 果樹 花き・花木 施設園芸
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=6=3
| 農業センサス 1995年 第6巻 経営部門別農家統計報告書 第3集 畜産 養蚕
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=7
| 農業センサス 1995年 第7巻 農家種類別統計報告書
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=8
| 農業センサス 1995年 第8巻 農業構造動態統計報告書
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=9=1
| 農業センサス 1995年 第9巻 農業総合統計報告書 第1集 農業総合統計
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=9=2
| 農業センサス 1995年 第9巻 農業総合統計報告書 第2集 農業地域類型別統計
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=9=3
| 農業センサス 1995年 第9巻 農業総合統計報告書 第3集 法人統計
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=10
| 農業センサス 1995年 第10巻 事後調査報告書
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=11
| 農業センサス 1995年 第11巻 農村地域環境総合調査報告書
| 農林水産省
| 1997.03
|
610.59:N77:Tok=95=12=1
| 農業センサス 1995年 第12巻 農村地域環境総合調査類型別報告書 第1集 法制上の地域指定別類型編
| 農林水産省
| 1997.09
|
610.59:N77:Tok=95=12=2
| 農業センサス 1995年 第12巻 農村地域環境総合調査類型別報告書 第2集 人口動態別類型編
| 農林水産省
| 1997.09
|
610.59:N77:Tok=95=12=3
| 農業センサス 1995年 第12巻 農村地域環境総合調査類型別報告書 第3集 農家率別類型編
| 農林水産省
| 1997.09
|
610.59:N77:2000=2
| 世界農林業センサス 2000年 第2巻 農家調査報告書 総括編 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2001.10
|
610.59:N77:2000=3=1
| 世界農林業センサス 2000年 第3巻 第1集 農家調査報告書 農家分類編 全国・全国農業地域 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=3=2
| 世界農林業センサス 2000年 第3巻 第2集 農家調査報告書 農家分類編 都道府県その1 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=3=3
| 世界農林業センサス 2000年 第3巻 第3集 農家調査報告書 農家分類編 都道府県その2 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=4
| 世界農林業センサス 2000年 第4巻 農家以外の農業事業体調査報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.01
|
610.59:N77:2000=5
| 世界農林業センサス 2000年 第5巻 農業サービス事業体調査報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.01
|
610.59:N77:2000=6=1
| 世界農林業センサス 2000年 第6巻 第1集 経営部門別農家統計報告書 水稲 畑作 さとうきび CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=6=2
| 世界農林業センサス 2000年 第6巻 第2集 経営部門別農家統計報告書 野菜 果樹 花き・花木 施設園芸 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=6=3
| 世界農林業センサス 2000年 第6巻 第3集 経営部門別農家統計報告書 畜産 養蚕 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=7
| 世界農林業センサス 2000年 第7巻 農家種類別統計報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=8
| 世界農林業センサス 2000年 第8巻 農業構造動態統計報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=9
| 世界農林業センサス 2000年 第9巻 農業集落調査報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=10=1
| 世界農林業センサス 2000年 第10巻 農業集落類型別報告書 第1集 基礎・法制上の地域指定別類型編 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=10=2
| 世界農林業センサス 2000年 第10巻 農業集落類型別報告書 第2集 農家率別類型編 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=10=3
| 世界農林業センサス 2000年 第10巻 農業集落類型別報告書 第3集 人口動態別類型編 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=11=1
| 世界農林業センサス 2000年 第11巻 第1集 農業総合統計報告書 農業総合統計 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=11=2
| 世界農林業センサス 2000年 第11巻 第2集 農業総合統計報告書 農業地域類型別統計 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=11=3
| 世界農林業センサス 2000年 第11巻 第3集 農業総合統計報告書 農業経営分類統計 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=12
| 世界農林業センサス 2000年 第12巻 林業事業体,林業サービス事業体等調査報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=13
| 世界農林業センサス 2000年 第13巻 林業地域調査報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.03
|
610.59:N77:2000=14
| 世界農林業センサス 2000年 第14巻 林業総合統計報告書 CD-ROM付
| 農林水産省
| 2002.04
|
610.59:N77:2000=Be
| 世界農林業センサス 2000年 別巻 総合索引書-農林業センサスの総合案内-
| 農林水産省
| 2002.03
|
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| PRIMAFF Annual Report 2002
| Policy Research Institute, M.A.F.F.
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| 農業経済の諸問題 福島経済専門学校創立記念論文集 第1輯
| 福島経済専門学校研究調査課
| 1947.10
|
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| 図説 農業白書 昭和58-平成5年度
| 農林統計協会
| 1984-1994
|
611.059:N77:94
| 図説 農業白書 平成6年度 食料需給構造の変貌と農業・農村の新たな展開に向けて
| 農林統計協会
| 1995.05
|
611.059:N77:95/96
| 図説 農業白書 平成7,8年度
| 農林統計協会
| 1996-1997
|
611.059:N77:97
| 図説 農業白書 平成9年度 我が国の食を考える
| 農林統計協会
| 1998.05
|
611.059:N77:98
| 図説 農業白書 平成10年度 国民のくらしといのちを守る食料・農業・農村 →「図説 食料・農業・農村白書」
| 農林統計協会
| 1999.05
|
611.059:N77:99
| 図説 食料・農業・農村白書 平成11年度 健全な食生活,力強い農業,美しく住み良い農村
| 農林統計協会
| 2000.05
|
611.059:N77:2000/2003
| 図説 食料・農業・農村白書 平成12-15年度
| 農林統計協会
| 2001-2004
|
611.059:N77:2004
| 食料・農業・農村白書 平成16年度 新たな「食料・農業・農村基本計画」に基づく「攻めの農政」へ
| 農林統計協会
| 2005.06
|
611.059:N77:2006
| 図説 食料・農業・農村白書 平成18年版 「攻めの農政」の実現に向けた改革の加速化
| 農林統計協会
| 2006.06
|
611.059:N77:2007
| 食料・農業・農村白書 平成19年版 21世紀にふさわしい戦略産業を目指して CD-ROM付
| 農林統計協会
| 2007.06
|
611.059:N77:2008
| 食料・農業・農村白書 平成20年版 地域経済を担う,魅力ある産業を目指して CD-ROM付
| 農林統計協会
| 2008.05
|
611.59:N77:2009
| 食料・農業・農村白書 平成21年版 限りない潜在力を引き出し,魅力ある産業とするために CD-ROM付
| 農林統計協会
| 2009.05
|
611.59:N77:2010
| 食料・農業・農村白書 平成22年版 新たな農政への大転換
| 農林統計協会
| 2010.06
|
611.059:N77:2011
| 食料・農業・農村白書 平成23年版 「食」と「地域」の再生に向けて
| 農林水産省
| 2011.06
|
611.059:N77:2012
| 食料・農業・農村白書 平成24年版 東日本大震災から復興1年
| 農林水産省
| 2012.05
|
611.059:N77:2013-2021
| 食料・農業・農村白書 平成25-令和3年版
| 農林水産省
| 2013-2021
|
611.059:N77:58/98=2
| 農業白書附属統計表 昭和54,58,60-平成10年度 →「食料・農業・農村白書附属統計表」
| 農林統計協会
| 1984-1999
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611.059:N77:99=2
| 食料・農業・農村白書附属統計表 平成11年度 →「図説 食料・農業・農村白書参考統計表」
| 農林統計協会
| 2000.06
|
611.059:N77:2000/2003=2
| 図説 食料・農業・農村白書参考統計表 平成12-15年度 →「食料・農業・農村白書参考統計表」
| 農林統計協会
| 2001-2004
|
611.059:N77:2004/2023
| 食料・農業・農村白書参考統計表 平成16度,18-30,令和元-5年版
| 農林統計協会
| 2005-2023
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| 農村総合整備事業の概要
| 構造改善局整備課
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| 農業集落排水事業実施要項
| 構造改善局
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| 最近の世界の食料事情
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| 食料白書 1989(平成元)年版 自由化時代の食生活 どう変わったか,どう変わるか
| 食料・農業政策研究センター
| 1990.03
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| 食料白書 1992(平成4)年版 野菜と牛肉の流通変貌 国際比較の視点から
| 食料・農業政策研究センター
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611.3:Sh7:No=99
| 食料白書 1999(平成11)年版 新たな漁業秩序への胎動
| 食料・農業政策研究センター
| 1999.02
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| 食料白書 2000(平成12)年版 農産物の輸入と市場の変貌 野菜,果実,食肉類,牛乳・乳製品
| 食料・農業政策研究センター
| 2000.01
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| 食料白書 2001(平成13)年版 畜産物の需給動向と畜産業の課題 飽食時代の市場変動と資源循環型への道
| 食料・農業政策研究センター
| 2001.02
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| 食料白書 2002(平成14)年版 バイオテクノロジーへの期待と不安
| 食料・農業政策研究センター
| 2001.11
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611.3:Sh7:No=2003
| 食料白書 2003(平成15)年版 ライフスタイルの変化と食品産業 食の外部化と安全・安心志向
| 食料・農業政策研究センター
| 2002.12
|
611.3:Sh7:No=2004
| 食料白書 2004(平成16)年版 食品安全性の確保
| 食料・農業政策研究センター
| 2003.12
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611.3:Sh7:No=2005
| 食料白書 2005(平成17)年版 食生活の現状と食育の推進
| 食料・農業政策研究センター
| 2005.01
|
611.3:Sh7:No=2006
| 食料白書 2006(平成18)年版 「地産地消」の現状と展望 食と農の将来を見据えて
| 食料・農業政策研究センター
| 2006.05
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611.3:Sh7:No=2007
| 食料白書 2007年版 日本人と大豆−栄養評価と需給の動向
| 食料・農業政策研究センター
| 2007.05
|
611.3:Sh7:No=2008
| 食料白書 2008年版 食料とエネルギー 地域からの自給戦略−エタノールによる資源利用の競合と今後の方向−
| 食料・農業政策研究センター
| 2008.05
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| 食糧管理統計年報 昭和57-平成5年版
| 食糧庁
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| 食糧統計年報 平成6-8年版
| 食糧庁
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| 食料需給表 昭和57,61-13年度
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| 食料需給表 速報 平成7年度
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| 農林水産省
| 2009,2010
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| 商品経済叢書 5-18:世界の砂糖(2-4),世界の小麦(2-6),世界の米(3-8)
| 農林水産業生産性向上会議
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| 農産物地産地消等実態調査報告 平成21年度
| 農林水産省
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| 農林水産物流通統計 平成7年版
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| FAO農産物貿易年報 2002年版 1997-1999
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| 農業総合研究所
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| 農業保護と農産物貿易問題 研究叢書第105号
| 農業総合研究所
| 1985.03
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611.48:N77:No=2002
| 農林水産物貿易レポート 2002
| 農林水産省
| 2002.07
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| 総合農協統計表 昭和59-令和元事業年度
| 農林水産省
| 1986-2023
|
611.7:C47:A=2020
| 農業と企業に関する調査研究報告書
| 中部圏社会経済研究所
| 2020.03
|
611.7:N77:A=2007
| 農業経営における事業承継に関する調査報告 AFC調査レポート2007-5
| 農林漁業金融公庫
| 2007.06
|
611.79:K99:1960-1964
| 自計式農家経済簿記帳結果分析報告書 近畿地区 昭和35-39年度
| 京都大学農学部農業簿記研究調査所
| 1961-1965
|
611.79:K99:Ky=1962
| 自計式協業経営簿記帳結果分析報告書 昭和37年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1963.07
|
611.79:K99:Ky=1963,1964
| 協業経営簿記帳結果分析報告書 昭和38,39年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1964,1965
|
611.82:K99:1955-57,59
| 農家経済調査報告書 近畿地区における 昭和30-32,34年度
| 京都大学農学部農業簿記研究調査所
| 1961-1965
|
611.82:K99:1964
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 近畿地区 昭和39年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1965.10
|
611.82:K99:H=1961-1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 兵庫県加西郡加西町 昭和36-38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1962-1964
|
611.82:K99:Kt=1960-1962
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 京都府船井郡丹波町 昭和35-37年度
| 京都大学農学部農業簿記研究調査所
| 1961-1963
|
611.82:K99:Kt=1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 京都府南丹地区 昭和38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1964.05
|
611.82:K99:O=1961-1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 大阪府泉佐野市 昭和36-38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1962-1964
|
611.82:K99:Sa=1962,1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県愛知郡稻枝町 昭和37,38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1963,1964
|
611.82:K99:Sh=1960,1961
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県東浅井郡湖北町 昭和35,36年度
| 京都大学農学部農業簿記研究調査所
| 1961-1962
|
611.82:K99:Sh=1962,1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県東浅井郡びわ村 昭和37,38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1963,1964
|
611.82:K99:Sk=1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県甲賀郡 昭和38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1964.07
|
611.82:K99:Sr=1962
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県栗太郡栗東町 昭和37年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1963.07
|
611.82:K99:Sr=1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県栗東町宅家 昭和38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1964.08
|
611.82:K99:Ss=1963
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県坂田郡米原町 昭和38年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1964.08
|
611.82:K99:St=1962
| 簡易農家経済簿記帳結果分析報告書 滋賀県高島郡新旭町 昭和37年度
| 京都大学農学部農業簿記研究施設
| 1963.07
|
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| 農畜産業用固定資産評価標準 昭和39-45年度
| 農林省
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| ア・ア・フラパーリ著 ; 欧亞通信社訳
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| 西ヨーロッパ諸国における農業基本問題と対策 1:西ドイツ,2:フランス,3:イギリス,4:イタリア,5:オーストリア,6:スェーデン
| 農林漁業基本問題調査事務局
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| Facts and Figures of the Dutch Agri-sector 2005/2006
| Ministry of Agriculture,Nature and Food Quality,Department of Trade and Industry
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| Facts and Figures of the Dutch Agri-sector 2006/2007
| Ministry of Agriculture,Nature and Food Quality,Department of Trade and Industry
| 2007.03
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| Facts and Figures The Dutch agricluster in global context 2010 [DL]
| Ministry of Agriculture,Nature and Food Quality,Department of Agrochains and Fisheries
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| 作物統計 普通作物・飼料作物・工芸農作物 昭和62-平成14年産
| 農林水産省
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| 花と緑の総合名鑑
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| Yearbook of the International Horticultural Statistics 1988,1992-1996,1998 Vol.36,40-44,46 →「International Statistics Flowers and Plants」(627:In8:2001)
| International Association of Horticultural Producers
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| ポケット園芸統計 1975,昭和62年版
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| The Cut Flower Market In Japan 1980-1988
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| 農林水産省統計部
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| 農林水産省統計部
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| 食品流通段階別価格形成調査報告 平成15-16,20年,20-22年度 (青果物経費調査及び水産物経費調査)
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| 図説 林業白書 平成6年度 森林文化の新たな展開を目指して
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| 林野庁
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| 図説 林業白書 平成10年度 健全な森林を21世紀に引き継ぐために
| 林野庁
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| 図説 林業白書 平成11年度 世紀を超えて森林活力を維持していくために
| 林野庁
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| 図説 林業白書 平成12年度 21世紀に森林を守り育てていくために →「図説 森林・林業白書」
| 林野庁
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| 図説 森林・林業白書 森林及び林業の動向に関する年次報告 平成13年度 森林と国民との新たな関係の創造に向けて
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| 図説 森林・林業白書 森林及び林業の動向に関する年次報告 平成14年度 森林と国民との新たな関係の創造に向けて
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| 林家経済調査報告 昭和61-平成13年度 →「林業経営統計調査報告」
| 農林水産省
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| 林業経営統計調査報告 平成14-20年度
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| 林業労働者職種別賃金調査報告 平成4,6-13年
| 厚生労働省
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| 森林の多面的機能調査報告書 森林・施設状況調査 森林・施設実態調査
| 農林水産省
| 1997.07
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| 民有林林道事業のあらまし
| 林野庁
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| 民有林治山事業の概要
| 林野庁
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| 漁業粗生産金額試算結果 昭和35年
| 農林省
| 1962.03
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| 第7次漁業センサス 第1報 海面漁業の生産構造及び就業構造に関する統計
| 農林水産省
| 1985.03
|
660.59:N77:Gy=7=2
| 第7次漁業センサス 第2報 海面漁業の背後条件に関する統計
| 農林水産省
| 1985.03
|
660.59:N77:Gy=7=3=1/5
| 第7次漁業センサス 第3報 海面漁業の生産構造及び就業構造に関する市区町村別統計 第1-5分冊
| 農林水産省
| 1985.03
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660.59:N77:Gy=7=5
| 第7次漁業センサス 第5報 海面漁業の漁業種類の組合せ統計
| 農林水産省
| 1985.03
|
660.59:N77:Gy=7=8
| 第7次漁業センサス 第8報 内水面漁業に関する統計
| 農林水産省
| 1985.03
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660.59:N77:Gy=7=9
| 第7次漁業センサス 第9報 内水面漁業に関する市区町村別統計
| 農林水産省
| 1985.03
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660.59:N77:Gy=7=11
| 第7次漁業センサス 第11報 海面漁業の市区町村別統計総括編
| 農林水産省
| 1985.03
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| 第9次漁業センサス調査結果概要
| 農林水産省
| 1994.08
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| 漁業経営調査報告 平成13-平成30年 ←「漁業経済調査報告」
| 農林水産省
| 2003-2021
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| 漁業経済調査報告 漁家の部 昭和60,62-平成12年 →「漁業経営調査報告」
| 農林水産省
| 1987-2002
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660.59:N77:Ke=60/2000=Ki
| 漁業経済調査報告 企業体の部 昭和60,62-平成12年度 →「漁業経営調査報告」
| 農林水産省
| 1987-2002
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| 漁業・養殖業生産統計年報 昭和61-令和3年
| 農林水産省
| 1988-2023
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| 漁業・養殖業水域別生産統計 平成7-9年
| 農林水産省
| 1997-1999
|
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| 水産物総合統計年報 1993-94
| 食品流通情報センター
| 1994.01
|
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| 図説 漁業白書 昭和61-平成12年版 →「図説 水産白書」
| 農林統計協会
| 1987-2001
|
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| 図でみる日本の水産業 平成10年度漁業白書を中心として
| 農林水産省
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|
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| 図説 水産白書 平成13-15年版
| 農林統計協会
| 2002-2004
|
661:Su4:Zu=2004
| 水産白書 平成16年度
| 農林統計協会
| 2005.06
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661:Su4:Zu=2005
| 水産白書 平成18年版
| 農林統計協会
| 2006.07
|
661:Su4:Zu=2007
| 水産白書 平成19年版 我が国の魚食文化を守るために
| 農林統計協会
| 2007.06
|
661:Su4:Zu=2008
| 水産白書 平成20年版 伝えよう魚食文化,見つめ直そう豊かな海
| 水産庁
| 2008.06
|
661:Su4:Zu=2009
| 水産白書 平成21年版 新たな取組で守る水産物の安定供給
| 水産庁
| 2009.06
|
661:Su4:Zu=2010-2023
| 水産白書 平成22-令和5年版
| 水産庁
| 2010-2023
|
661.4:N77:1977,1980,1993,1996
| 水産物流通段階別価格形成追跡調査報告 昭和52,55年 平成5,8年度
| 農林水産省
| 1978-1997
|
661.4:N77:1997
| 食品流通段階別価格形成追跡調査報告 平成9年度 第2回(9月水産物調査)
| 農林水産省
| 1998.02
|
661.4:N77:1997/2002=2
| 水産物価格追跡レポート 食品流通段階別価格形成追跡調査報告 平成10年2月-平成13年10月
| 農林水産省
| 1998-2002
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661.4:N77:62/2009
| 水産物流通統計年報 昭和62-平成21年
| 農林水産省
| 1989-2012
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661.7:N77:1961
| 漁業就業者調査 昭和36・37年度
| 農林省
| 1964.03
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661.8:N77:1977
| 水産業用固定資産評価標準 昭和52年
| 農林省
| 1977.12
|
662.1:K62:S=1978
| 西部日本海地域における漁業の動き 昭和53年度
| 近畿農政局
| 1979.01
|
662.1:K62:SI=1973
| 西部日本海地域におけるいか釣り漁業 漁場別統計 昭和48年
| 近畿農政局
| 1975.02
|
662.1:K62:SI=1977
| 西部日本海地域におけるいか釣り漁業漁場別統計 昭和52年
| 近畿農政局
| 1979.01
|
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| 漁業用石油製品消費量統計表 1955
| 農林省
| 1956.07
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670.59:R99:1979
| 統計からみた流通産業 流通産業研究所創立10周年記念
| 流通産業研究所
| 1979.07
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670.59:R99:80/2015
| 流通統計資料集 1980-1981,1994,1996-2015年版
| 流通経済研究所
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670.59:T87:57=1/4
| 商業統計表 昭和57年 第1-4巻
| 通商産業省
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670.59:T87:57=5
| 商業統計表 昭和57年 流通経路別統計編(卸売部門)
| 通商産業省
| 1984.03
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670.59:T87:57=7
| 商業統計表 昭和57年 業態別統計編
| 通商産業省
| 1985.03
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670.59:T87:57=6
| 商業統計表 昭和57年 大規模小売店舗統計編
| 通商産業省
| 1985.03
|
670.59:T87:57=8
| 商業統計表 昭和57年 立地環境特性別統計編
| 通商産業省
| 1985.03
|
670.59:T87:60=1/4
| 商業統計表 昭和60年 第1-4巻
| 通商産業省
| 1987
|
670.59:T87:60=7
| 商業統計表 昭和60年 業態別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1988
|
670.59:T87:60=5
| 商業統計表 昭和60年 流通経路別統計編(卸売業)
| 通商産業省
| 1988
|
670.59:T87:60=6
| 商業統計表 昭和60年 大規模小売店舗統計編
| 通商産業省
| 1988
|
670.59:T87:63=3
| 商業統計表 昭和63年 第1-4巻
| 通商産業省
| 1989
|
670.59:T87:63=7
| 商業統計表 昭和63年 業態別統計編
| 通商産業省
| 1990.09
|
670.59:T87:63=5
| 商業統計表 昭和63年 流通経路別統計編
| 通商産業省
| 1990.09
|
670.59:T87:64=9
| 商業統計表 平成元年 一般飲食店編
| 通商産業省
| 1991
|
670.59:T87:63=8
| 商業統計表 昭和63年 立地環境特性別統計編
| 通商産業省
| 1991.01
|
670.59:T87:91=1/4
| 商業統計表 平成3年 第1-4巻
| 通商産業省
| 1992
|
670.59:T87:91=5
| 商業統計表 平成3年 流通経路別統計編(卸売業)
| 通商産業省
| 1993.07
|
670.59:T87:91=6
| 商業統計表 平成3年 大規模小売店舗統計編
| 通商産業省
| 1993.08
|
670.59:T87:91=7
| 商業統計表 平成3年 業態別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1993.09
|
670.59:T87:91=8
| 商業統計表 平成3年 立地環境特性別統計編
| 通商産業省
| 1993.10
|
670.59:T87:92=10
| 商業統計表 平成4年 特定業態店統計編 一般飲食店
| 通商産業省
| 1994.03
|
670.59:T87:94=1/4
| 商業統計表 平成6年 第1-4巻
| 通商産業省
| 1995.11
|
670.59:T87:94=7
| 商業統計表 平成6年 業態別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1996.04
|
670.59:T87:97=1/4
| 商業統計表 平成9年 第1-4巻
| 通商産業省
| 1998.11
|
670.59:T87:97=7
| 商業統計表 平成9年 業態別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1999.02
|
670.59:T87:97=5
| 商業統計表 平成9年 流通経路別統計編(卸売業)
| 通商産業省
| 1999.03
|
670.59:T87:97=6
| 商業統計表 平成9年 大規模小売店舗統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1999.04
|
670.59:T87:97=8
| 商業統計表 平成9年 立地環境特性別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 1999.12
|
670.59:T87:99=1/3
| 商業統計表 平成11年 第1-3巻
| 通商産業省
| 2000.11
|
670.59:T87:99=6-8=Ka
| 商業統計表 平成11年 業態別統計編 大規模小売店舗統計編 立地環境特性別統計編(小売業)
| 通商産業省
| 2000.12
|
670.59:T87:2002=1/4
| 商業統計表 平成14年 第1-4巻
| 経済産業省
| 2003.10
|
670.59:T87:2004=1/3
| 商業統計表 平成16年 第1-3巻
| 経済産業省
| 2006.02
|
670.59:T87:Og=93/98
| 商業販売統計年報 平成5-10年
| 通商産業省
| 1994-1999
|
670.59:T87:Sh=1982
| 商業動態統計の業種別商業販売統計改定数値表 昭和57年
| 通商産業省
| 1982.07
|
670.59:T87:Sh=1984
| 商業動態統計の業種別商業販売統計改定数値表 昭和59年
| 通商産業省
| 1984.07
|
670.59:T87:Wa=85/94
| 我が国の商業 1985,1987,1991,1994
| 通商産業省
| 1985-1994
|
670.59:T87:Wa=97
| 我が国の商業 1997 転換期にある商業
| 通商産業省
| 1997.03
|
670.59:T87:Wa=2000
| 我が国の商業 2000 新たな発展をめざす商業
| 通商産業省
| 2000.03
|
670.59:T87:Wa=2005
| 我が国の商業 2005 新たな発展をめざし、変わりゆく商業
| 経済産業省
| 2005.07
|
670.59:T87:Wa=2009
| 我が国の商業 2009 新たな発展をめざし、多様化する商業
| 経済産業省
| 2010.03
|
671.2:N57s:1971
| 商業近代化地域計画報告書(総論)
| 日本商工会議所
| 1971.03
|
671.2:N57s:Ma
| 商業近代化地域計画に関するマニュアル
| 日本商工会議所
| 1974.05
|
672.13:T66:S=93,95
| 首都圏商業地マップ 93,95
| 東洋経済新報社
| 1993,1995
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673.3:T14.1:Po
| POSシステムプロジェクト研究報告書
| 高千穂商科大学総合研究所
| 1987
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673.36:N57t:2002/2021
| 通信販売企業実態調査報告書 第21-41回 レポート 日本の通信販売2002-2022
| 日本通信販売協会
| 2003-2023
|
673.36:N57t:F=2005,2011
| 通信販売ファクトブック 2005,2011年版
| 日本通信販売協会
| 2005,2011
|
673.36:N57t:I=3-6
| インターネット通信販売利用実態調査報告書 第3-6回 2010-2013年/インターネット通信販売の利用実態
| 日本通信販売協会
| 2010-2014
|
673.36:N57t:Z=12/30
| 全国通信販売利用実態調査報告書 第12-30回 2004-2022年/通信販売の利用実態
| 日本通信販売協会
| 2005-2023
|
673.7:C47:2001
| 商店街を中心とする小売業のインターネット活用の実態:広がるホームページ活用の動きとその課題 平成13年度中小企業動向調査
| 中小企業総合事業団
| 2002.03
|
673.7:Ni
| 省エネルギーハンドブック : 米国J.C.ペニー社のエネルギー管理計画
| 日本小売業協会
| 1980.08
|
673.7:T58s:96
| 小売業経営者の意識と行動に関する調査報告書
| 東京商工会議所
| 1996.04
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673.7:T87:57
| セルフサービス店統計表 昭和57年
| 通商産業省
| 1983.02
|
673.8:T58s:Og
| 大型店に関する実態調査
| 東京商工会議所
| 1978.07
|
673.8:T63:S=98
| 大型小売店総覧 '97 首都圏版 東洋経済
| 東洋経済新報社
| 1997
|
673.8:T63:S=2014,2015
| スーパーマーケット総覧 2014,2015 東洋経済臨時増刊 Data Bank Series 11
| 東洋経済新報社
| 2014,2015
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673.8:T63:Z=94/2024
| 全国大型小売店総覧 '94,'96,'98,2000,2002-2024
| 東洋経済新報社
| 1994-2023
|
673.8:T87:Ze=90
| 全国市区町村別大規模小売店舗要覧 第1種大規模小売店舗と商業状況一覧 平成2年版
| 通商産業省
| 1990.10
|
673.9:L48:2012/2023
| リース産業の現況 2012-2023
| リース事業協会
| 2012-2023
|
673.9:L48:D=2015
| リース需要動向調査報告書
| リース事業協会
| 2015.10
|
673.9:L48:H=2012/2022
| リース・ハンドブック 第29-38版
| リース事業協会
| 2013-2022
|
673.9:Z4t:2011=1
| 民法改正の動向と宅地建物取引のあり方に関する調査研究報告書 平成23年度
| 全国宅地建物取引業界連合会,全国宅地建物取引業保証協会
| 2012.03
|
673.9:Z4t:2011=2
| 教育研修制度のあり方に関する調査研究中間とりまとめ報告書 平成23年度
| 全国宅地建物取引業界連合会,全国宅地建物取引業保証協会
| 2012.03
|
673.9:Z4t:2011=3
| 不動産取引制度に関する調査研究報告書 平成23年度
| 全国宅地建物取引業界連合会,全国宅地建物取引業保証協会
| 2012.03
|
673.9:Z4t:2011=4
| 不動産の流通及び情報通信システム等に関する調査研究報告書 平成23年度
| 全国宅地建物取引業界連合会
| 2012.03
|
673.9:Z4t:204
| 民法改正の動向を踏まえた宅地建物取引制度のあり方に関する調査研究報告書
| 全国宅地建物取引業界連合会,全国宅地建物取引業保証協会
| 2015.03
|
674.21:N58:Ko=85/2023
| 広告白書 平成18-21,2010-2024年版
| 日経広告研究所
| 2006-2023
|
675:H79:Br=1
| ブランド・マネジメント研究 1 理論編 2000/2001年度研究成果報告書
| 法政大学産業情報センター「ブランド・マネジメント研究会」
| 2002.03
|
675.1:T22:Sho
| 消費者満足度モデルと苦情に対する対応の研究 Selected scientific & technical report.TF-5429(4)
| テクノフォーラム
| N.D.
|
675.2:R81:Po
| POS・スキャンパネル分析手法 米国での研究事例紹介 市場調査革命 RS内部資料
| ---
| 1987.07
|
675.2:Yo8:1978
| 所有商品銘柄調査 '78 '77.11.実施
| 読売新聞大阪本社
| 1978
|
675.2:Yo8:1979
| 所有商品銘柄調査 '79 '78.11.実施
| 読売新聞大阪本社
| 1979
|
675.4:K26:Ma
| マクロ流通コスト推計に関する調査報告書 昭和54年度経済企画庁委託調査
| 経済企画庁
| 1981.02
|
675.4:Sa5:Ryu
| 流通構造の国際比較研究報告書
| 流通政策研究所
| 1981.03
|
678.1:Sa5:Fu=95/2020
| 不公正貿易報告書 WTO協定から見た主要国の貿易政策 産業構造審議会レポート 1995-2021年版
| 産業構造審議会
| 1995-2023
|
678.14:B63:2001
| 貿易保険制度 第10版
| 貿易保険機構
| 2001.07
|
678.18:K84:1987
| アメリカアンチダンピング法 事例の分析と運用上の問題点・対応
| 公正貿易センター
| 1987.03
|
678.18:K84:1992
| 米国アンチダンピング税賦課命令後の対応 行政見直し、還付、撤回手続について
| 国際貿易投資研究所公正貿易センター
| 1992.03
|
678.2:K12:84=2
| 海外市場白書 1984年版 投資篇
| 日本貿易振興会
| 1984.03
|
678.2:M69:1959
| 対共産圏貿易の現状と問題点 日本経済編第6号
| 三菱経済研究所
| 1959.09
|
678.2:N57b:Se=85
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1985年 岐路に立つ自由貿易とわが国の役割
| 日本貿易振興会
| 1985
|
678.2:N57b:Se=86
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1986年 世界経済と貿易の均衡的拡大をめざして
| 日本貿易振興会
| 1986
|
678.2:N57b:Se=87
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1987年 新たな国際分業の進展と日本
| 日本貿易振興会
| 1987
|
678.2:N57b:Se=88
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1988年 変わりゆく世界の貿易構造
| 日本貿易振興会
| 1988
|
678.2:N57b:Se=89
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1989年 深まる相互依存と新たな成長の時代
| 日本貿易振興会
| 1989
|
678.2:N57b:Se=90
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1990年 激動の時代と世界経済の一体化
| 日本貿易振興会
| 1990
|
678.2:N57b:Se=91
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1991年 日,米,欧の協調で世界経済の発展を
| 日本貿易振興会
| 1991
|
678.2:N57b:Se=92
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1992年
| 日本貿易振興会
| 1992
|
678.2:N57b:Se=93
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1993年 世界貿易の持続的発展に向けて
| 日本貿易振興会
| 1993
|
678.2:N57b:Se=94
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1994年 国際分業の新局面と世界貿易の発展
| 日本貿易振興会
| 1994.09
|
678.2:N57b:Se=95
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1995年 拡大する世界貿易と変化する日本の貿易構造
| 日本貿易振興会
| 1995.09
|
678.2:N57b:Se=96
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1996年 WTOと地域経済圏 見えはじめた新しい貿易環境
| 日本貿易振興会
| 1996.09
|
678.2:N57b:Se=97
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1997年 情報通信化時代の世界貿易
| 日本貿易振興会
| 1997.10
|
678.2:N57b:Se=98
| ジェトロ白書 貿易編 世界と日本の貿易 1998年 アジア通貨危機の影響と世界貿易 →「ジェトロ貿易白書」
| 日本貿易振興会
| 1998.10
|
678.2:N57b:Se=99
| ジェトロ貿易白書 世界と日本の貿易 1999年 価格低下によって減速した世界貿易
| ジェトロ
| 1999.10
|
678.2:N57b:Se=2000
| ジェトロ貿易白書 世界と日本の貿易 2000年版 ITの影響強まる世界貿易
| ジェトロ
| 2000.10
|
678.2:N57b:Se=2001
| ジェトロ貿易白書 世界と日本の貿易 2001年版 世界貿易の大幅拡大と中国の台頭 →「貿易投資白書」
| ジェトロ
| 2001.10
|
678.2:N57b:Se=2002
| ジェトロ貿易投資白書 2002年版 東アジア経済圏の中での日本企業の新たな発展と対日投資の促進
| ジェトロ
| 2002.10
|
678.2:N57b:Se=2003
| ジェトロ貿易投資白書 2003年版 東アジアとの一体化を通じた日本企業のビジネス再構築の促進
| ジェトロ
| 2003.09
|
678.2:N57b:Se=2004
| ジェトロ貿易投資白書 2004年版 東アジア自由ビジネス圏の形成と日本企業の新たな飛躍
| ジェトロ
| 2004.09
|
678.2:N57b:Se=2005
| ジェトロ貿易投資白書 2005年版 東アジア自由ビジネス圏の進展と日本企業の成長戦略
| ジェトロ
| 2005.09
|
678.2:N57b:Se=2006
| ジェトロ貿易投資白書 2006年版 成長する新興市場と東アジア自由ビジネス圏における日本企業の取り組み
| ジェトロ
| 2006.09
|
678.2:N57b:Se=2007
| ジェトロ貿易投資白書 2007年版 拡大するアジアにおけるFTAの活用と日本企業の成長戦略
| ジェトロ
| 2007.09
|
678.2:N57b:Se=2008
| ジェトロ貿易投資白書 2008年版 内と外の一層のグローバル化を目指す日本経済
| ジェトロ
| 2008.09
|
678.2:N57b:Se=2009
| ジェトロ貿易投資白書 2009年版 環境ビジネスで新たな成長を目指す日本企業のグローバル戦略→「世界貿易投資白書」
| ジェトロ
| 2009.09
|
678.2:N57b:Se=2010
| ジェトロ世界貿易投資報告 2010年版 海外市場の新たなフロンティア開拓に向けた日本企業のグローバル戦略
| ジェトロ
| 2010.09
|
678.2:N57b:Se=2011
| ジェトロ世界貿易投資報告 2011年版 国際ビジネスを復興の力に
| ジェトロ
| 2011.09
|
678.2:N57b:Se=2012
| ジェトロ世界貿易投資報告 2012年版 企業,人もグローバル化へ
| ジェトロ
| 2012.09
|
678.2:N57b:Se=2013
| ジェトロ世界貿易投資報告 2013年版 国際ビジネスを通じて日本再興を
| ジェトロ
| 2013.09
|
678.2:N57b:Se=2014
| ジェトロ世界貿易投資報告 2014年版 日本を国際ビジネス循環の基点に
| ジェトロ
| 2014.09
|
678.2:N57b:Se=2015
| ジェトロ世界貿易投資報告 2015年版 グローバル・ビジネスの深化に向けた新たな取り組み
| ジェトロ
| 2015.09
|
678.2:N57b:Se=2016
| ジェトロ世界貿易投資報告 2016年版 広域経済圏と日本企業の成長
| ジェトロ
| 2016.10
|
678.2:N57b:Se=2017
| ジェトロ世界貿易投資報告 2017年版 転換期を迎えるグローバル経済
| ジェトロ
| 2017.10
|
678.2:N57b:Se=2018
| ジェトロ世界貿易投資報告 2018年版 デジタル化がつなぐ国際経済
| ジェトロ
| 2018.10
|
678.2:N57b:Se=2019
| ジェトロ世界貿易投資報告 2019年版 揺らぐ国際経済秩序とグローバルビジネスの今後
| ジェトロ
| 2019.10
|
678.2:N57b:To=85
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1985年 高まる産業協力への期待
| 日本貿易振興会
| 1985
|
678.2:N57b:To=86
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1986年 国際化の新次元に挑む日本の海
| 日本貿易振興会
| 1986
|
678.2:N57b:To=87
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1987年 円高下で新局面をむかえた海外投資
| 日本貿易振興会
| 1987
|
678.2:N57b:To=88
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1988年 グローバル化時代を迎えた海外直接投資
| 日本貿易振興会
| 1988
|
678.2:N57b:To=89
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1989年 直接投資の新局面と戦略的提携
| 日本貿易振興会
| 1989
|
678.2:N57b:To=90
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1990年 高まる投資交流と日本の責任
| 日本貿易振興会
| 1990
|
678.2:N57b:To=91
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1991年 フローバルな構造調整を促進する直接投資
| 日本貿易振興会
| 1991
|
678.2:N57b:To=93
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1993年 冷えこむ直接投資と企業の対応
| 日本貿易振興会
| 1993
|
678.2:N57b:To=94
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1994年 新局面への対応を模索する日本企業
| 日本貿易振興会
| 1994.02
|
678.2:N57b:To=96
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1996年 広がりを見せるApec域内投資と日本の対応
| 日本貿易振興会
| 1996.02
|
678.2:N57b:To=97
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1997年 直接投資を通じて進む産業構造転換
| 日本貿易振興会
| 1997.03
|
678.2:N57b:To=98
| ジェトロ白書 投資編 世界と日本の海外直接投資 1998年 減速した世界の直接投資とウエートを増すM&A →「ジェトロ投資白書」
| 日本貿易振興会
| 1998.03
|
678.2:N57b:To=2000
| ジェトロ投資白書 世界と日本の海外直接投資 2000年 ほぼ倍増した対日投資
| ジェトロ
| 2000.03
|
678.2:N57b:To=2001
| ジェトロ投資白書 世界と日本の海外直接投資 2001年 M&Aが加速する企業再編
| ジェトロ
| 2001.03
|
678.2:N57b:To=2002
| ジェトロ投資白書 世界と日本の海外直接投資 2002年版 →「貿易投資白書」
| ジェトロ
| 2002.03
|
678.21:T58s:1989
| 日本市場で成功するための方法 英文併記
| 東京商工会議所
| 1989.08
|
678.21:T87:Ts=87/99,=Ka
| 通商白書 総論,各論 昭和62,63,平成2-11年版
| 通商産業省
| 1987-1999
|
678.21:T87:Ts=2000,=Ka
| 通商白書 総論,各論 平成12年版 グローバル経済と日本の針路
| 通商産業省
| 2000.05
|
678.21:T87:Ts=2001,=Ka
| 通商白書 総論,各論 平成13年版 21世紀における対外経済政策の挑戦
| 経済産業省
| 2001.05
|
678.21:T87:Ts=2002
| 通商白書 2002 東アジアの発展と日本の針路 CD-ROM付
| 経済産業省
| 2002.07
|
678.21:T87:Ts=2003
| 通商白書 2003 海外のダイナミズムの取り込みを通じた日本経済の再活性化 CD-ROM付
| 経済産業省
| 2003.07
|
678.3:Ok8:Ka
| 関税と税関の手引
| 大蔵省
| 1975c
|
678.5:K83:Fa=83/2002
| FAO商品概観 世界の食糧・農林水産物情勢と見通し 1983/84-2001年 [1988/89]
| 国際連合食糧農業機関
| 1984-2002
|
678.5:N57b:No=63/92
| 農林水産物の貿易 主要100品目の国内・海外事情 1988-1992年版
| 日本貿易振興会
| 1988-1992
|
678.5:N57b:No=93
| アグロトレード・ハンドブック '93 農林水産物の貿易
| 日本貿易振興会
| 1993
|
678.5:N57b:No=94
| アグロトレード・ハンドブック 農林水産物の貿易 '94 総輸入額の1/4を超える農林水産物
| 日本貿易振興会
| 1994.11
|
678.5:N57b:No=95
| アグロトレード・ハンドブック 農林水産物の貿易 '95 円高で強まる農産物の海外依存
| 日本貿易振興会
| 1995.10
|
678.5:N57b:No=96
| アグロトレード・ハンドブック 農林水産物の貿易 '96 ウルグアイ・ラウンド合意後の新潮流
| 日本貿易振興会
| 1996.10
|
678.5:N57b:No=97/2008
| アグロトレード・ハンドブック 農林水産物の貿易 '97-2008 農林水産物貿易の最近の動き
| ジェトロ
| 1997-2008
|
678.5:N57b:No=2009/2011
| アグロトレード・ハンドブック 2009-2011 日本の農林水産物貿易の現状
| ジェトロ
| 2009-2011
|
678.5:N57b:No=2012/2017
| アグロトレード・ハンドブック 2012-2017 日本の農林水産物・食品貿易の現状
| ジェトロ
| 2012-2017
|
678.5:N62b:36
| 輸入農林水産物の現況 昭和36年版
| 日本貿易振興会
| 1961.03
|
678.5:N62b:Yu=36
| 輸出農林水産物の現状と展望 昭和36年版
| 日本貿易振興会
| 1961.03
|
678.9:Ik
| 貿易商社の将来
| 生島廣治郎
| [1963.6]
|
678.9:K83:83/2021=1,2
| 国際連合 貿易統計年鑑 1983-2021 Vol.32-70 1.国別表,2.商品別表 [1996]
| 国際連合
| 1986-2022
|
678.91:T87:35,58/94
| 貿易業態統計表 昭和35,58-平成6年
| 通商産業省
| 1960-1995
|
680:Un9:Un=85/99
| 運輸関係エネルギー要覧 昭和60,平成元,3,4,6-11年版 →「交通関係エネルギー要覧」
| 運輸省
| 1985-2000
|
680:Un9:Un=2000/2007
| 交通関係エネルギー要覧 平成12-19年版
| 国土交通省
| 2001-2007
|
680.59:K84:Ko=95/2012
| 交通年鑑 平成7,11-24年版
| 交通新聞社
| 1995-2012
|
680.59:K84:Ko=2013-2017
| 新交通年鑑 平成25-29年版
| 交通協力会/交通新聞社
| 2013-2017
|
680.59:Un9:59/99
| 運輸経済統計要覧 1984-1999 昭和59-平成11年版 →「交通経済統計要覧」
| 運輸省
| 1984-2000
|
680.59:Un9:2000-2003
| 交通経済統計要覧 平成12-15年版 2000-2003
| 国土交通省
| 2001-2004
|
680.59:Un9:Ch=88/2013
| 地域交通年報 昭和63,平成2,3,5-24・25年版→「都市・地域交通年報」
| 国土交通省
| 1988-2015
|
680.59:Un9:Kai=86/99
| 海外運輸統計 昭和61,平成5-7,9,11年度版 →「海外交通統計」
| 国土交通省
| 1986-2000
|
680.59:Un9:Kai=2000/2005
| 海外交通統計 平成12-17年度版
| 国土交通省
| 2001-2006
|
681.1:T66:Z=1992
| 全国交通整備計画マップ '92 地域・都道府県別交通施設改造計画610の全貌 週刊東洋経済5056号 Data Bank
| 東洋経済新報社
| 1992.03
|
681.3:So5:Ko=59/2003
| 交通安全白書 昭和59-平成15年版
| 内閣府
| 1984-2003
|
681.3:Un9:96
| 自動車運送事業用自動車事故統計年報 平成8年版 第39号
| 運輸省自動車交通局
| 1996.11
|
681.5:T15
| 陸上旅客運輸理論の研究
| 田中文信
| 1961.02
|
681.5:Un9:93
| 旅客地域流動調査 平成5年度
| 運輸省
| 1995.03
|
681.5:Un9:Ga=77,78
| 外客統計年報 昭和52,53年
| 運輸省
| 1978,1979
|
681.5:Un9:K=92
| 貨物・旅客地域流動調査・解析資料編 平成4年度
| 運輸省
| 1994.03
|
681.5:Un9:K=93
| 貨物・旅客地域流動調査・解析資料編 平成5年度
| 運輸省
| 1995.03
|
681.5:Un9:K=99
| 貨物・旅客地域流動調査分析資料 平成11年度
| 国土交通省
| 2001.03
|
681.5:Un9:K=2000
| 貨物・旅客地域流動調査分析資料 平成12年度
| 国土交通省
| 2002.03
|
681.6:Un9:92
| 貨物地域流動調査 平成4年度
| 運輸省
| 1994.03
|
681.6:Un9:93
| 貨物地域流動調査 平成5年度
| 運輸省
| 1995.03
|
681.8:Un9:To=64/2015
| 都市交通年報 平成元-27年版 CD-ROM付
| 国土交通省
| 1990-2019
|
681.8:Un9:To=2016/2020
| 都市・地域交通年報 平成28-31年版,令和元-2年版 CD-ROM付
| 運輸総合研究所
| 2020-2023
|
682.1:Un9:Ke=46
| 運輸白書 昭和46年版 望まれる公共輸送機関の健全な発展 陸上旅客輸送を中心として
| 運輸省/大蔵省印刷局
| 1971.10
|
682.1:Un9:Ke=48,58/94
| 運輸白書 昭和48,58-平成6年版
| 運輸省/大蔵省印刷局
| 1973-1994
|
682.1:Un9:Ke=49
| 運輸経済年次報告 昭和49年度
| 運輸省/大蔵省印刷局
| 1974.12
|
682.1:Un9:Ke=95
| 運輸白書 平成7年度 災害に強い運輸をめざして
| 運輸省
| 1996.01
|
682.1:Un9:Ke=96
| 運輸白書 平成8年度 国鉄改革10年目に当たって
| 運輸省
| 1997.01
|
682.1:Un9:Ke=97
| 運輸白書 平成9年度 新しい時代に対応する運輸
| 運輸省
| 1998.01
|
682.1:Un9:Ke=99
| 運輸白書 平成11年度 21世紀に向けた都市交通政策の新展開
| 運輸省
| 2000.01
|
682.1:Un9:Ke=2000
| 運輸白書 平成12年度 CD-ROM付 →「国土交通白書」(510.92/K41/)
| 運輸省
| 2000.11
|
682.1:Un9:Shi
| 新幹線駅・空港へのアクセス交通の実態とサービス改善策に関する調査 交通機関の効率的組み合わせによる高速交通網の充実に関する調査 運輸経済研究資料
| 運輸経済研究センター
| 1987.03
|
682.1:Un9:Un=87/94
| 図でみる運輸白書 昭和62-平成6年版
| 運輸省/運輸振興協会
| 1987-1994
|
683.059:Un9:N=94
| 内港船舶輸送統計年報 平成6年度
| 運輸省
| 1995.07
|
683.21:K83:Ka=2001/2012
| 海事レポート 平成13-20,22,24年 ←「日本海運の現況」
| 国土交通省
| 2001-2012
|
683.21:K83:Ka=2013
| 海事レポート 2013 全速前進,海国日本。
| 国土交通省/日本海事広報協会
| 2013.09
|
683.21:K83:Ka=2014
| 海事レポート 2014 船が動く。世界が動く。
| 国土交通省/日本海事広報協会
| 2014.09
|
683.21:K83:Ka=2015
| 海事レポート 2015 未来を拓く,海が拓く。
| 国土交通省/日本海事広報協会
| 2015.09
|
683.21:Un9:Ga=86
| 外航海運の現況 構造変化に対応した日本海運の再構築を 昭和61年7月20日
| 運輸省
| 1986.07
|
683.21:Un9:Ga=87
| 外航海運の現況 厳しい国際環境の中で再構築を迫られる外航海運 昭和62年7月20日
| 運輸省
| 1987.07
|
683.21:Un9:Ga=88
| 外航海運の現況 岐路に立つ我が国外航海運 昭和63年7月20日
| 運輸省
| 1988.07
|
683.21:Un9:Ga=89
| 外航海運の現況 新たな展開を図る我が国外航海運 平成元年7月20日
| 運輸省
| 1989.07
|
683.21:Un9:Ga=90
| 外航海運の現況 新たな時代に向かう外航海運 平成2年7月20日
| 運輸省
| 1990.07
|
683.21:Un9:Ga=91
| 外航海運の現況 外航海運のグロ-バルな展開 平成3年7月20日
| 運輸省
| 1991.07
|
683.21:Un9:U=59/2000
| 日本海運の現況 昭和59,平成4-12年7月20日 海運白書 →「海事レポート」
| 運輸省
| 1984-2000
|
683.6:Ok8:1975,=2
| 全国における輸出入コンテナ貨物流動調査報告書, 資料編
| 大蔵省関税局
| 1975.05
|
683.9:Un9:92/2019
| 港湾統計(年報) 平成4,5,7,8,11-令和元年
| 国土交通省
| 1994-2021
|
683.9:Un9:B=92/2017
| 泊地係船岸及び本船荷役報告書(港湾統計年報別冊)平成4,5,11-29年分
| 国土交通省
| 1994-2019
|
683.9:Un9:R=92/2019
| 港湾統計(流動表) 平成4,5,11-29年
| 国土交通省
| 1994-2019
|
683.9059:Un9:Rk=94
| 陸上出入貨物調査 自平成6年10月1日至平成6年10月31日 東北(日本海側)及び北陸主要港湾10港 指定統計第6号
| 運輸省
| 1995.05
|
685.059:Un9:J=88/92
| 自動車輸送統計年報 昭和63,平成元,2,4年分
| 運輸省
| 1989-1993
|
685.2:N72:1970
| わが国のモータリゼーション NRI研究シリーズ 1
| 鈴木克也/野村総合研究所
| 1972.11
|
685.5:N57d:Ko
| 高速バスの運行・利用実態に関する調査報告書
| 日本道路公団審議室
| 1984.02
|
685.6:Z4:To=84/2016
| トラック輸送産業の現状と課題 昭和59,平成2,8,10,12,14,21年版,2016
| 全日本トラック協会
| 1984-2016
|
685.6:Z4:To=d2009
| トラック輸送データ集 2009
| 全日本トラック協会
| 2009.09
|
685.6:Z4:To=P
| 日本のトラック輸送 1966
| 日本トラック協会
| 1966.03
|
685.6:Z4:To=P
| 日本のトラック輸送産業 2001,2007-2009
| 全日本トラック協会
| 2001-2009
|
685.6:Z4:To=P
| 企業物流とトラック輸送 2000,2009,2012
| 全日本トラック協会
| 2000-2012
|
686.059:K84:96
| The Japanese National Railways 1872-1985 A Statistical Summary
| 交通統計研究所
| 1996
|
686.059:M66:Se=83/90
| 民鉄統計年報 昭和58-平成2年度 →「鉄道統計年報」
| 運輸省
| 1985-1992
|
686.059:M66:Se=91/2011
| 鉄道統計年報 平成3-23年度
| 国土交通省
| 1993-2014
|
686.059:M66:Su=1975,1976
| 数字でみる民鉄 1975,1976
| 運輸省/運輸経済研究センター
| 1975,1976
|
686.059:N57k:1972
| 鉄道要覧 昭和47年版 国鉄統計ダイジェスト
| 日本国有鉄道
| 1972.12
|
686.059:Un9:93
| 鉄道輸送統計年報 平成5年度分 No.7
| 運輸省
| 1994
|
686.1:N57k:Ni=1956/64
| 日本国有鉄道監査報告書 昭和31年度(概要含む),32,34-39年度
| 日本国有鉄道監査委員会
| 1957-1965
|
686.1:N57k:NiG=1957/59
| 日本国有鉄道監査報告書概要 昭和32,34年度
| 日本国有鉄道監査委員会
| 1958,1960
|
686.1:N57k:Ni=82
| 日本国有鉄道監査報告書 昭和57年度
| 日本国有鉄道監査委員会
| 1983.09
|
686.1:N57k:Ni=85
| 日本国有鉄道監査報告書 昭和60年度
| 日本国有鉄道監査委員会
| 1986.09
|
686.3:N57k:1954
| 国鉄の事業報告 昭和29年度
| 日本国有鉄道
| 1954.11
|
686.3:N57k:1955
| 国鉄経営改善に関する意見
| 島田孝一ほか
| 1955.10
|
686.3:N57k:1956
| 国鉄財政の現状
| 日本国有鉄道
| 1956.08
|
686.3:N57k:1965
| 日本国有鉄道会計及び財務基本問題調査会答申 昭和40年10月28日
| 日本国有鉄道会計及び財務基本問題調査会
| 1965.10
|
686.6:K16:1958
| 鉄道貨物の損害賠償責任の制限と運送保険制度の確立
| 片岡謌郎
| 1958.06
|
686.6:N57k:1959/62
| 貨物輸送概況 昭和34-37年度 1959-1962
| 日本国有鉄道営業局配車課
| 1959-1962
|
686.6:N57k:1963,1964
| 鉄道貨物輸送概況 昭和38,39年度(国鉄営業成績年報別冊)
| 日本国有鉄道営業局配車課
| 1964,1965
|
687.059:N57k:1957
| 航空年鑑 1957
| 日本航空協会
| 1957.06
|
687.059:N57k:Ko=83/2022
| 航空統計要覧 1983-2022版
| 日航財団監修
| 1985-2023
|
687.059:N57k:To=1963
| 統計年報 昭和38年度
| 日本航空株式会社
| 1964.11
|
687.059:Un9:1988/1993
| 航空輸送統計年報 昭和63-平成5年
| 運輸省
| 1989-1994
|
687.9:K95:1971
| 空港経営基本問題研究会答申 昭和46年3月10日
| 空港経営基本問題研究会
| 1971.03
|
689:So7:Ka=84/2002
| 観光白書 昭和59-平成14年版
| 国土交通省
| 1984-2002
|
689:So7:Ka=2003
| 観光白書 平成15年版 世界に開かれた観光大国へ
| 国土交通省
| 2003.07
|
689:So7:Kan=8/9
| 観光レクリエーションの実態 第8,9回 全国旅行動態調査報告書
| 総理府
| 1997/2003
|
689:Un9:Ka=88/99
| 海洋性レクリエーションの現状と展望 マリンレジャー白書 昭和63,平成5,7,9-11年
| 運輸省
| 1988-1999
|
689:Un9:Ka=2000
| 海洋性レクリエーションの現状と展望 海にふれ,海に親しみ,海を楽しむ 平成12年7月
| 運輸省
| 2000.07
|
689:Y8:Re=88
| レジャー白書 '88 日本型リゾートライフに向けて
| 余暇開発センター
| 1988
|
689:Y8:Re=89
| レジャー白書 '89
| 余暇開発センター
| 1989
|
689:Y8:Re=90
| レジャー白書 '90 1990年代のレジャー
| 余暇開発センター
| 1990
|
689:Y8:Re=91
| レジャー白書 '91 日本のバカンスを考える
| 余暇開発センター
| 1991
|
689:Y8:Re=92
| レジャー白書 '92 分散型余暇社会に向けて
| 余暇開発センター
| 1992
|
689:Y8:Re=93
| レジャー白書 '93 ポスト・バブルのレジャー
| 余暇開発センター
| 1993.09
|
689:Y8:Re=94
| レジャー白書 '94 '90年代後半の余暇動向を探る
| 余暇開発センター
| 1994.04
|
689:Y8:Re=95
| レジャー白書 '95 高齢化社会の到来と余暇
| 余暇開発センター
| 1995.04
|
689:Y8:Re=96
| レジャー白書 '96 余暇を活かす
| 余暇開発センター
| 1996.04
|
689:Y8:Re=97
| レジャー白書 '97 連休新時代
| 余暇開発センター
| 1997.04
|
689:Y8:Re=98
| レジャー白書 '98 少子・高齢化時代における女性の余暇
| 余暇開発センター
| 1998.04
|
689:Y8:Re=99
| レジャー白書 '99 社会性余暇
| 余暇開発センター
| 1999.04
|
689:Y8:Re=2000
| レジャー白書 2000 自由時間をデザインする
| 余暇開発センター
| 2000.04
|
689:Y8:Re=2001
| レジャー白書 2001 余暇の意味変化と新たな市場
| 自由時間デザイン協会
| 2001.07
|
689:Y8:Re=2002
| レジャー白書 2002 活動伸びるも市場に反映せず
| 自由時間デザイン協会
| 2002.07
|
689:Y8:Re=2003
| レジャー白書 2003 新たな余暇市場の可能性
| 社会経済生産性本部
| 2003.08
|
689:Y8:Re=2004
| レジャー白書 2004 グラン・ツーリズムもう一つの観光立国
| 社会経済生産性本部
| 2004.07
|
689:Y8:Re=2005
| レジャー白書 2005 インバウンド日本の魅力再生
| 社会経済生産性本部
| 2005.07
|
689:Y8:Re=2006
| レジャー白書 2006
| 社会経済生産性本部
| 2006.07
|
689:Y8:Re=2007
| レジャー白書 2007 余暇需要の変化と「ニューツーリズム」
| 社会経済生産性本部
| 2007.07
|
689:Y8:Re=2008
| レジャー白書 2008 「選択投資型余暇」の時代
| 社会経済生産性本部
| 2008.07
|
689:Y8:Re=2009
| レジャー白書 2009 不況下のレジャー・フロンティア
| 社会経済生産性本部
| 2009.07
|
689:Y8:Re=2010
| レジャー白書 2010 2020年の余暇 人口減少社会への挑戦
| 社会経済生産性本部
| 2010.07
|
689:Y8:Re=2011
| レジャー白書 2011 進むレジャーの「デジタル」化
| 社会経済生産性本部
| 2011.07
|
689:Y8:Re=2012
| レジャー白書 2012 震災後の余暇を考える
| 日本生産性本部
| 2012.10
|
689:Y8:Re=2013
| レジャー白書 2013 やめる理由 はじめる理由―余暇活性化への道筋
| 日本生産性本部
| 2013.08
|
689:Y8:Re=2014
| レジャー白書 2014 マイ・レジャー時代の余暇満足度
| 日本生産性本部
| 2014.08
|
689:Y8:Re=2015
| レジャー白書 2015 国内旅行のゆくえと余暇
| 日本生産性本部
| 2015.08
|
689:Y8:Re=2016
| レジャー白書 2016 少子化時代のキッズレジャー
| 日本生産性本部
| 2016.08
|
689:Y8:Re=2017-2023
| レジャー白書 2017-2023 余暇の現状と産業・市場の動向
| 日本生産性本部
| 2017-2023
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689.059:N57k:Ka=2004/2023
| 観光の実態と志向 平成16-令和5年度版 第23-42回 国民の観光に関する動向調査
| 日本観光協会
| 2005-2023
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689.059:N57k:Ze=86/2010
| 全国観光動向 都道府県別観光地入込客統計 昭和61-平成22年(度)
| 日本観光協会
| 1988-2013
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689.1:K83:2005
| 我が国の観光統計の整備に関する調査報告書
| 国土交通省総合政策局
| 2005.08
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689.1:N57k:To=85/90
| 都道府県観光白書 昭和60,平成2年度版
| 日本観光協会
| 1986-1991
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689.2:C47:2010
| 訪日外国人旅行者向け「観光品質基準(日本旅館編)」の策定に関する調査研究 インバウンド受入拡大による観光産業のさらなる振興を目指して
| 中部産業・地域活性化センター
| 2010.03
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689.2:C47:2013
| 訪日外国人旅行者向け「観光品質基準」に関する調査研究 2013 ホテル編の策定,宿泊施設編の実証研究およびアクティビティ編の改定について 報告書
| 中部圏社会経済研究所
| 2014.04
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689.2:K83:1968
| 観光開発と地域経済 観光の経済効果調査(能登・日光・宮城県)
| 国民経済研究会
| 1968.03
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689.3:N57k:Ka=1
| 観光関連産業の市場規模 1 方法論編
| 日本観光協会
| 1995.03
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692.1:Y9:58/95
| 通信白書 昭和58-平成7年版
| 郵政省
| 1983-1995
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692.1:Y9:96
| 通信白書 平成8年版 情報通信が牽引する社会の変革「世界情報通信革命」の幕開け
| 郵政省
| 1996.06
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692.1:Y9:97
| 通信白書 平成9年版 放送革命の幕開け
| 郵政省
| 1997.05
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692.1:Y9:98
| 通信白書 平成10年版 デジタルネットワーク社会の幕開け 変わりゆくライフスタイル
| 郵政省
| 1998.05
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692.1:Y9:99
| 通信白書 平成11年版 特集インターネット
| 郵政省
| 1999.06
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692.1:Y9:2000
| 通信白書 平成12年版 特集ITがひらく21世紀 CD-ROM付 →「情報通信白書」
| 郵政省
| 2000.06
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692.1:Y9:2001
| 情報通信白書 平成13年版 加速するIT革命 CD-ROM付
| 総務省
| 2001.07
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692.1:Y9:2002
| 情報通信白書 平成14年版 特集-IT活用型社会の胎動 CD-ROM付
| 総務省
| 2002.07
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692.1:Y9:2003
| 情報通信白書 平成15年版 特集-日本発の新IT社会を目指して CD-ROM付
| 総務省
| 2003.07
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692.1:Y9:2004
| 情報通信白書 平成16年版 世界に拡がるユビキタスネットワーク社会の構築 CD-ROM付
| 総務省
| 2004.07
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692.1:Y9:2005
| 情報通信白書 平成17年版 u‐Japanの胎動 CD-ROM付
| 総務省
| 2005.06
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692.1:Y9:2006
| 情報通信白書 平成18年版 ユビキタスエコノミー
| 総務省
| 2006.07
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692.1:Y9:2007
| 情報通信白書 平成19年版 ユビキタスエコノミーの進展とグローバル展開
| 総務省
| 2007.07
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692.1:Y9:2008
| 情報通信白書 平成20年版 活力あるユビキタスネット社会の実現
| 総務省
| 2008.07
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692.1:Y9:2009
| 情報通信白書 平成21年版 ICTの利活用による持続的な成長の実現 コミュニケーションの権利を保障する「国民本位」のICT利活用社会の構築
| 総務省
| 2009.07
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692.1:Y9:2010
| 情報通信白書 平成22年版 日本復活になぜ情報通信が必要なのか
| 総務省
| 2010.07
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692.1:Y9:2011
| 情報通信白書 平成23年版 共生型ネット社会の実現に向けて
| 総務省
| 2011.08
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692.1:Y9:2012
| 情報通信白書 平成24年版 ICTが導く震災復興・日本再生の道筋
| 総務省
| 2012.07
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692.1:Y9:2013
| 情報通信白書 平成25年版「スマートICT」の戦略的活用でいかに日本に元気と成長をもたらすか
| 総務省
| 2013.07
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692.1:Y9:2014
| 情報通信白書 ICT白書 平成26年版 ICTがもたらす世界規模でのパラダイムシフト
| 総務省
| 2014.07
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692.1:Y9:2015
| 情報通信白書 ICT白書 平成27年版 ICTの過去・現在・未来
| 総務省
| 2015.07
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692.1:Y9:2016
| 情報通信白書 ICT白書 平成28年版 IoT・ビッグデータ・AI ネットワークとデータが創造する新たな価値
| 総務省
| 2016.07
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692.1:Y9:2017
| 情報通信白書 ICT白書 平成29年版 データ主導経済と社会変革
| 総務省
| 2017.07
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692.1:Y9:2018
| 情報通信白書 ICT白書 平成30年版 人口減少時代のICTによる持続的成長
| 総務省
| 2018.07
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692.1:Y9:2019
| 情報通信白書 ICT白書 令和元年版 進化するデジタル経済とその先にあるSociety 5.0
| 総務省
| 2019.07
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692.1:Y9:2020
| 情報通信白書 ICT白書 令和2年版 5Gが促すデジタル変革と新たな日常の構築
| 総務省
| 2020.07
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692.1:Y9:2021
| 情報通信白書 ICT白書 令和3年版 デジタルで支える暮らしと経済
| 総務省
| 2021.08
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692.1:Y9:2022
| 情報通信白書 ICT白書 令和4年版 情報通信白書刊行から50年 : ICTとデジタル経済の変遷
| 総務省
| 2022.07
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692.1:Y9:2023
| 情報通信白書 ICT白書 令和5年版 新時代に求められる強靭・健全なデータ流通社会の実現に向けて
| 総務省
| 2023.07
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694:N99:To=85
| ニューメディア総覧 1985
| 東洋経済新報社
| 1985
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694.059:D41:De=90/92
| 電気通信統計 1990,1992
| 電気通信政策総合研究所
| 1990-1992
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694.059:J66:Ni=94
| 情報通信統計 平成6年3月末現在
| 郵政省
| 1995.01
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694.059:N57d:1954
| 電信電話年鑑 1954
| 日本電信電話公社
| 1954.01
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694.059:N57d:De=86
| 電気通信事業年報 1986
| 日本データ通信協会
| 1986.07
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694.059:N57d:De=89
| 電気通信事業者年報 1989
| 日本データ通信協会
| 1989.11
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694.059:N57d:G=1956/1960
| 一般電信統計 公式文書による 1956,1958-1960年度 海外電気通信事情調査資料
| 日本電信電話公社
| 1958-1963
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694.059:N57d:P=1956/1960
| 一般電話統計 公式文書による 1956,1958-1960年度 海外電気通信事情調査資料
| 日本電信電話公社
| 1958-1963
|
694.059:N57d:P=1957/1966
| 世界の電話 1957,1961,1962,1964,1965年1月1日現在 海外資料
| 日本電信電話公社
| 1958-1966
|
694.5:N57j:Ny=90/94
| ニューメディア白書 昭和59,平成2-4,6年版
| テレコムサービス協会
| 1984-1994
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